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【コラム】生死かかったトイレ革命=韓国

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版
今月初めに中国浙江省紹興を旅行した途中、高速道路のサービスエリアのトイレに立ち寄った。小便器の前に立つと文字が目に映った。「(便器の)前に小さく1歩近寄れば、文明社会の大きな歩みを踏み出す(向前一小歩文明一大歩)」という内容だった。トイレ文化市民連帯(ピョ・ヘリョン常任代表)が国内のトイレに普及させてきた「美しい人は座っていた場所も美しい」という文面を思い出した。約10年前に内モンゴル(内蒙古)を旅行した時は便所水準のトイレのために「とても困惑」したが、最近は中国で「トイレ革命」が進行中なのだと印象的だった。

韓国のトイレ革命の代表的な主役は故人となったシム・ジェドク元水原(スウォン)市長だ。彼は1999年10月に韓国トイレ協会を設立して水原の公衆トイレを世界的な模範事例にした。2007年にはグローバルトイレ協会(WTA)を設立して初代会長をつとめた。住んでいた家を壊して洋便器のような「解憂斎」を作った。2009年前に立腺がんで亡くなると遺族が解憂斎を寄付し、水原市が「トイレ文化展示館」として開放し名所となった。ヨム・テヨン水原市長がWTA3代目会長をつとめてアジア・アフリカにトイレを建てている。拍手を受けるに値する。

しかし国内のトイレ革命はまだ行く道が遠い。ホテル級のトイレと後進的な男女共用トイレが入り乱れており「トイレの両極化」が深刻だ。17日にソウル江南(カンナム)駅〔瑞草区(ソチョグ)管轄〕10番出口側のカラオケ店の男女共用トイレで発生した20代女性の殺人事件を見てもそうだ。警察は22日、女性嫌悪犯罪ではなく精神疾患者の「無差別殺人」と発表したが、男女共用トイレが犯罪の舞台を提供したという事実は明らかだ。男女共用トイレの閉鎖が緊急な理由だ。

現行の公衆便所関連法は2006年11月9日後に新築された延べ面積2000平方メートル以上の商店街、3000平方メートル以上の業務施設だけに男女トイレの区分設置を明示している。現行法がトイレを犯罪の死角地帯として放置しているということだ。空間が足りないのならまず1・2階を男女に区分して使おう。根本的な対策も必要だ。流動人口が集まっている地域に共用駐車場をたくさん作るように自治体が男女分離の公衆トレイを大幅に拡充すべきだ。

揮発性の強い問題はまだある。3月に米国ノースカロライナ州が性転換者(トランスジェンダー)は出生証明書に記録された性別によって公衆トイレを利用するよう法案を制定しながら「トイレ性的少数者差別」論争に火がついた。その火が韓半島(朝鮮半島)にも上陸する勢いだ。社会的な摩擦で爆発する前に対策を深く考えなければならない問題だ。

「ミスタートイレ(Mr.Toilet)」と呼ばれたシム・ジェドク元市長は生前に「26億人がトイレなしに生活して年間200万人が水因性の伝染病で死亡する。トイレは人類の命を守る聖所」と力説した。原初的な憂いが積み重なれば怒りとなる。皆の憂いを解いて命を生かす解憂所になるまではトイレ革命を止めてはならない。

チャン・セジョン地域ニュース部長

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