市場調査機関ＩＨＳのアナリストは「従来のスマートフォンでより多くの需要を生み出すのは難しいため、価格下落傾向が続くだろう」とし「半導体市場が大転換期に入っている」と診断した。

しかし国内企業は「価格下落はしばらく続くだろうが、チキンゲームを心配するほどではない」と判断している。大規模な投資が必要なメモリー半導体事業の特性上、参入障壁が高く、市場に参入してもトップ圏の技術に追いつくのが容易でないからだ。中国が今すぐ生産を始めるとしても、１８ナノＤＲＡＭと４８層３次元ＮＡＮＤ型フラッシュメモリーを量産する韓国との技術格差は２、３年以上開いている。

メリッツ証券のパク・ユアク研究員は「中国企業が現在製作中であるＮＡＮＤ型フラッシュメモリーはサムスン電子が２００５年に開発した製品」とし「従来の企業との技術格差のため、中国の投資が現在の業界状況に及ぼす影響はほとんどないと判断される」と説明した。


しかし長期的にみると油断はできない。中国は巨大な内需市場を保有している。中国半導体企業がファーウェイ（華為）やシャオミ（小米）など中国ＩＴ企業を顧客として確保すれば、短期間で市場シェアを増やすことができる。半導体産業の育成に乗り出した中国政府も心強い支援軍だ。

韓国半導体企業のある役員は「問題は中国が韓国を越えるかではなく、韓国のシェアをどれほど奪うかという点」とし「中国が過去のディスプレー産業のように莫大な資金力を基礎に人材を引き抜き、Ｍ＆Ａ（企業の合併・買収）を推進しながら技術レベルを速いペースで高めていくだろう」と懸念を表した。

サムスン電子・ＳＫハイニックスは高付加価値製品群を増やし、技術力で競合他社との差をつけるいわゆる「超格差戦略」を続ける方針だ。半導体積層段階を高め、工程微細化を通じて生産単価を低め、人工知能（ＡＩ）・自動運転車・モノのインターネット（ＩｏＴ）など、いわゆる「第４次産業」に向けた半導体の比率を増やす計画という。



半導体コリアに「チキンゲーム」の暗雲（１）