韓国の青年失業問題が、長期沈滞していた１９９０年代の日本に似ているという分析が出された。

ＬＧ経済研究院は１５日、報告書「韓国青年失業問題、日本長期沈滞期に似ている格好」を通じてこのように主張した。報告書は「昨年、韓国青年（１５～２９歳）の失業率は９．２％で２０００年以降最高を記録した。このような現実はバブル崩壊後、量的・質的に悪化した日本の青年雇用の実態を思い起こさせる」と伝えた。

報告書によると、１９９０年４．３％だった日本の青年失業率（１５～２４歳）は▲１９９５年６．１％▲２０００年９．２％▲２００３年１０．１％と年々高まっていった。


報告書は「韓国は成長の流れや青年人口の増減傾向が２０年前の日本と似ていて、潜在成長率が回復できないなら青年雇用の困難は相当期間続く可能性が高い」と分析した。引き続き「根本的な青年雇用対策は果敢な構造改革と新たな成長動力の創出を通した潜在成長率の回復」と指摘した。