古い質問で未来のための答を求めることはできない。

最近パネラーとして参加したあるフォーラムでこんな質問を受けた。「韓国経済の成長潜在力が落ちている。これを治癒できる新産業発掘案は何か」。質問の真正性は理解するがすでに古い質問だ。

その質問と答が切実だった時があった。１９６２年から１９８６年まで５回にわたり推進された経済開発計画は、その期間に１人当たり国民総生産を１８倍も高めた。特に第２次計画と第３次計画期間に本格的に成長し始めた主力産業は韓国が開発途上国から経済先進国の隊列に上がる決定的な土台になった。鉄鋼、自動車、造船、電子、石油化学、機械産業分野などは依然として韓国経済の中枢だ。計画経済の成功方程式がまだ有効だと判断するためなのか、あるいは国の主力産業が競争力を失っているという懸念のためかはわからないが、新産業は何かという質問は依然としておなじみの質問だ。


金大中（キム・デジュン）政権の別名「Ｇ７プロジェクト」から始まった新産業探しは現政権になっても続いている。「成長動力」というキーワードはそのままにして「次世代」「新」「未来」という接頭辞だけ変えていきながら政府と民間が十数年間にわたり新成長産業分野を発掘するために注いだ投資は総額２０兆ウォンに達する。だが各政権が選定した成長動力のうち、例えば「グリーン金融」のようなものはその概念が何かもわからないし、「ドローン」や「ビッグデータ」は果たして韓国が競争力を備えられる分野なのかもわからない。「その質問」が賞味期限の過ぎた古い質問になってしまう部分だ。

電気、通信、道路、物流がない国で電子商取引産業の活性化は空念仏だ。計画には意味があり有効な時期がある。制限的な資源の効率的な配分と国家経済の根幹と土台になる分野を成長させるために優先順位を決めるのは相当に効率的な方式だ。中国は「中国製造２０２５」のような戦略を掲げて新産業の中興を促しており、インドのモディ首相は「デジタルインディア」というモットーを掲げＩＴ産業をはじめとする新産業の活性化を図っている。中国とインドの開発経済戦略が韓国の過去成功方程式と似ている理由はとても明確だ。