憂いの中で丙申年が明けた。特に韓国経済の状況に対する懸念と悲観的見通しがこれに先立ち憂いを加える。外部的には米国の金利引き上げの余波が懸念される。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が先月基準金利を０．２５％引き上げ７年にわたったゼロ金利時代が幕を下ろした。米国経済の正常化を告げる信号弾という肯定的な解釈もあり、今年３～４回さらに上げても引き上げ速度が速くないなら大きな衝撃はないという見通しもなくはない。だが新興国の資本流出を呼び起こし一部脆弱な国が危機に陥りかねないリスクが潜んでいるのも事実だ。原油価格下落にともなう産油国の財政危機と中国経済の成長鈍化もやはり輸出中心の韓国経済には悪材料だ。

内部的には借金が増えることが最大の問題だ。家計負債規模は昨年末基準で１２００兆ウォン（韓国銀行）に達したと推定される。このうち住宅担保貸付だけで５００兆ウォン規模だ。公共負債も１０００兆ウォン（企画財政部、２０１４年基準）に肉迫する。国内総生産（ＧＤＰ）比６４．５％で経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国で最も低い水準であっても１年で６０兆ウォン近く増える速度が問題だ。負債が多く営業利益で銀行利子も返せない別名「ゾンビ企業」は２５００社を超える。急速な高齢化で生産可能人口は今年の３７０４万人をピークに来年からは減る見通しだ。統計庁の公式青年失業率は８％水準だが５０万人余りの就職放棄者を考慮すれば実質的には２０％を超えるという主張も出ている。

憂鬱な見通しが相次ぎ２０１７年危機説まで登場した。だが振り返ってみれば２００８年９月の米国のサブプライムローン問題で始まった金融危機以降、経済見通しがバラ色だったことはなかった。いつも厳しく危機としていたが韓国経済は難関を乗り越えてきた。ぐらついても根元から抜かれない生命力の強い国民性のおかげだ。例年と比較してみれば今年は期待できる部分がなくはない。国際通貨基金（ＩＭＦ）は昨年３．１％だった世界経済成長率を今年は３．６％に高まるだろうと予想した。国連とＯＥＣＤも同様の見通しを出した。欧州と日本の景気回復は遅い方だが、米国が安定した成長軌道に乗った。中国が国内消費振興を通した「新常態（ニューノーマル）」を追求するのもレジャーやエンターテインメント分野には新たな機会だ。実際に昨年輸出が７．９％減少した中でも化粧品輸出は５０％以上増加した。


われわれに残された課題は持続的に競争力を備えられる枠組みを作ることだ。この点で国会と政界の覚醒と奮発が急がれる。財政健全性を挙げて韓国に過去最高水準の格付けを付与したムーディーズが「現在韓国政府が推進中の構造改革が後退し公企業を含む政府財政が悪化すれば格付けは下がりかねない」と警告した意味を再確認しなければならない時だ。

新年だ。やってみる前からできないだろうと座り込む理由はない。マーガレット・ミッチェルの小説『風と共に去りぬ』でスカーレット・オハラは「あしたはあしたの風が吹く」というせりふで強靭な生命力を刻みつけた。絶望の中でももう１度立ち上がろうという意志を込めている。暗い気持ちでは暗い面ばかり見える。いまは明るい面を先に眺める時だ。（中央ＳＵＮＤＡＹ第４６０号）