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予定された来週の米利上げ…欧州・日本経済が変数(1)

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版
三国志の赤壁の戦いを完成させたのは東南風だった。強烈な東南風は曹操の大軍を燃やした。米国の利上げでは11月の雇用指標が東南風の役割をするようだ。雇用市場の好調が改めて確認され、利上げのためのパズルがすべてそろったからだ。

4日(現地時間)に発表された11月の雇用指標は期待以上だった。新たに増えた雇用者数は21万人。市場の予想の20万人を上回った。失業率は前月と同じ5%を維持した。

9月と10月の雇用指標も上方修正された。9月の新規雇用は13万7000人から14万5000人に、10月は27万1000人から29万8000人に増えた。指標上で米国経済は完全雇用に向かって順調に進んでいる。


前日、米連邦準備制度理事会(FRB)のイエレン議長は上下両院合同経済委員会の公聴会で、「単に新たに雇用市場に進入する人々を吸収するためなら、新規雇用は毎月10万人以下でも十分だ」と述べた。すでに11月の雇用状況は利上げを阻止する絶対変数ではないが、発表された指標は利上げが時期尚早という反論を眠らせるほどの威力を持った。

FRBのもう一つの目標のインフレも離陸の準備を終えた。物価上昇の強力な前兆である賃金上昇が明確だからだ。1時間あたりの賃金(前年同月比)は10月は2.5%、11月は2.3%上昇した。

ウォールストリートジャーナル(WSJ)は「11月の雇用指標がFRBが利上げに向かう道をきれいに整えた」と評価した。振り返ると7年だった。金融危機の中、消費と投資を活性化するために2008年12月に断行された「ゼロ金利実験」の終了がカウントダウンに入った。

ゼロ金利時代の閉幕はすぐに高金利時代の開幕につながるわけではないようだ。グリーンスパン元FRB議長の利上げ時期のように、ためらわず果敢に利上げするには状況が容易でないからだ。



予定された来週の米利上げ…欧州・日本経済が変数(2)

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