自殺率が世界最高水準である韓国が、うつ病治療薬の服用は最も低い方であることが分かった。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の保健医療報告書によれば、韓国の抗うつ剤の消費量（２０１３年基準）は２８の調査対象国の中でチリの次に低かった。韓国の人口１０万人あたりの自殺率はＯＥＣＤで最も高い。昨年２７．３人でＯＥＣＤ平均（１２人）の２倍を超える。特に１０～３０代の死亡原因１位は自殺だ。成績・入試・就職につながる無限競争のトンネルで多くの若者がストレスとうつ病に苦しみ、深刻になれば死にも追いやる。最近では早期退職したベビーブーマー世代（５０～５９歳）のうつ病患者も急増している。

うつ病はよく「心の風邪」と呼ばれる。早期に治療すれば簡単に治るが、放置しておけば自殺につながりかねない。うつ病患者の１５％程度が自殺を図るという研究結果もある。風邪を軽く考えて肺炎へと悪化して亡くなる恐れがあるように、そのまま放置しておけば致命的な危険性を持っているということだ。

韓国人がうつ病治療剤を服用しないのは私たちの社会に精神科治療に対する否定的認識が残っているためだ。精神科の治療を受けるといえばほかの人々から変に見られるかと思い、自ら隠して酒などに依存しながら解消する傾向がある。だが薬物治療でうつ病の９０％は調節できるというのが医療界の定説だ。したがってうつ病を、恥じるのではなく簡単に治療できる病気の１つとして認識を変える必要がある。健康診断で最も几帳面にチェックしなければならない項目も、うつ病を含めた精神健康だ。検診で発見して早期治療を受けるならば自殺率も非常に低くなるだろう。


世界保健機関（ＷＨＯ）は２０２０年にはうつ病が病気の中の１位を占めると予想した。自殺率が高い韓国は、うつ病による社会的費用がさらに増える可能性が大きい。フィンランドは２００９年からうつ病防止など精神健康のための「精神（Ｍｉｅｌｉ）２００９」というプログラムを施行している。韓国政府もうつ病など精神健康に対する実態調査、診断、相談、教育、治療など総合管理対策を急がなければならないだろう。