韓国をはじめとする米国・日本・ドイツなど製造業強国の最近のイシューは「製造業４．０」だ。情報技術（ＩＴ）と製造業を融合したスマート工場システムを構築し、生産効率を画期的に高めようという戦略だ。

ドイツポスト（ＤＰ）ＤＨＬのフランク・アッペル会長（５４）は最近、ドイツのボン本社で中央日報のインタビューに応じ、「ＩＴが発展し、コミュニケーションがさらに容易になっても、実際に物を伝える物流が不十分であれば、経済はきちんと作動しない」とし「製造業４．０のための突破口も『産業の血流（ｂｌｏｏｄ　ｆｌｏｗ）』である物流サービスの競争力を高める『サービス２．０』に探さなければならない」と述べた。


アッペル会長が「ＩＴ・製造業の融合を一段階飛躍させるための物流との『接続（ｃｏｎｎｅｃｔ）』が未来５０年のキーワード」と強調したのも、物流の重要性を看破したからだ。アッペル会長は「低コストで物流が円滑に流れてこそ企業が削減したコストを他の分野に投資し、生産性を高めることができる」とし「物流の革新は結局、製造業だけでなくエネルギー・医療など多様な分野の生産性を高めるポイントになるだろう」と述べた。


物流は「望むものを、望む時間に、望む所に」送るのが核心だ。ここで革新を起こすには、新技術の開発で詰まった血流を流さなければいけないというのがアッペル会長の考えだ。１４９０年に神聖ローマ帝国（ドイツの前身）のフランツ・フォン・タクシスが最初の近代郵便システムを作って以来５００年ほど受け継いできたＤＰ　ＤＨＬの革新ＤＮＡが「現在進行形」である理由だ。ＤＰ　ＤＨＬは昨年、世界で初めて実際に小包をドローン（無人航空機）で配送するのに成功した。最近は「拡張現実（Ａｕｇｍｅｎｔｅｄ　Ｒｅａｌｉｔｙ）グラス」を適用し、物流効率を高める実験も進めている。

こうした努力のおかげでＤＰ　ＤＨＬは国際特送（航空便を利用して２４時間以内に物を伝えるサービス）分野で１位を守っている。