経済のファンダメンタルズ（基礎的条件）と資産価格の関係は散歩をする「飼い主と犬」を考えれば理解しやすい。飼い主について歩いていた犬は周囲の環境に慣れてくると、前を走って戻ってきたりする。他のことに気を取られて遅れをとり、また追いついたりもする。そのうちに道に迷ったり関係のないところに便をし、必死で飼い主を探したりもする。飼い主は犬を見つけて叱った後、一緒に家に戻る。

最近の世界株式市場の流れがそうだ。米国の利上げの動きや中国の成長率低下など経済のファンダメンタルに新しいことはない。すべて予告された周知の事実だ。問題は市場の放縦だった。楽観論で株価収益比率（ＰＥＲ）５０－６０倍の銘柄を量産し、バブルが消えると米国と中国のせいにする。放っておけばすぐに危機がくるかのように大騒ぎしたりする。飼い主に大便を片づけてほしいという犬の姿だ。

飼い主の心も揺れる。厳しくするべき時はそうしなければいけないのだが。中国政府は株式市場を支え始め、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）は１７日の金利政策会議を控えて頭を悩ませている。米国のゼロ金利解除は２００８年のグローバル金融危機以来の最大のイベントだ。ＦＲＢは今回、果たして金利を引き上げるだろうか。まさに五里霧中、専門家の観測は半々に分かれている。冷静に見ると、米国が今、金利を急いで上げる理由はない。ＦＲＢの通貨政策３大目標である物価の安定と完全雇用、金融市場の安定を見るとすべてそうだ。


そのためかＦＲＢは金利「引き上げ」という表現を控えて「正常化」と話す。これは何を意味するのか。危機克服のために非正常的に殺しておいた金利、すなわちお金の価格を正常に生きて動くようにしておきたいという意味だ。ゼロ金利を続けるということは、経済が沈滞の沼から容易に抜けられずデフレまで心配しなければいけない状況だと自認する姿となる。日本が見せた。ゼロ金利の１５年間、経済は沈滞の奈落に沈み、経済の主体は自暴自棄に陥った。



【コラム】米国の利上げ、深く心配する必要ない＝韓国（２）