南北高官接触が０泊３日のマラソン交渉の末、今日未明に劇的な合意案を出した。南北代表団は、一触即発の南北対峙状況を招いた北朝鮮の非武装地帯（ＤＭＺ）地雷挑発事件に対して北朝鮮が遺憾を表明し、北朝鮮が要求した対北朝鮮拡声器放送の中断は条件付きにすることで合意した。北朝鮮がまた挑発する場合、対北朝鮮拡声器放送を再開できるという意味だ。

南北が実質４３時間以上も会談を続け、合意に至ったのは幸いだ。今回の交渉は始まりから劇的だった。南北の緊張が急激に高まる状況で、北朝鮮が劇的に会談を提案し、事前の実務接触もなく金寛鎮（キム・グァンジン）青瓦台（チョンワデ、大統領府）国家安保室長と洪容杓（ホン・ヨンピョ）統一部長官、黄炳瑞（ファン・ビョンソ）北朝鮮軍総政治局長と金養建（キム・ヤンゴン）労働党対南担当書記など南北双方の核心人物がすぐに交渉テーブルに座った。こうした劇的な効果のため、地雷挑発事態の解決のほかにも、離散家族再会や金剛山（クムガンサン）観光など南北関係発展案をめぐる幅広い合意があると期待された。

こうした類例のない接触は、南北が意志と誠意さえ見せれば、南北関係に大きな結実と進展をもたらすことができることを証明した。特に今回の合意は、ふさがった南北関係に出口が見えない状況で生じた危機を機会に昇華した南北双方の意味のある努力の結実と評価できる。これとともに南北双方はは今回合意したように、ソウルまたは平壌（ピョンヤン）で開催される当局者会談で誠意を持って努力し、南北関係の改善に力を注がなければならないだろう。特に、朴槿恵（パク・クネ）大統領が強い意志を表した離散家族再会に向けて９月初めに開かれる赤十字実務者接触も努力が求められる。


韓国政府が北朝鮮の挑発に断固たる姿勢を見せたことも、今回の北朝鮮の態度変化を引き出すのに大きな役割をした。しかしその断固たる姿勢は結局、戦争のためではなく韓半島（朝鮮半島）の平和のためであることを忘れてはならない。もう一度繰り返すが、挑発には原則通り対応するものの、今回の合意を契機に南北対話の突破口を開く努力を惜しむべきではない。