日本の事前戦略は緻密だった。２００９年１月に自国の「近代産業施設」を「暫定目録」に登録し、その後５年かけて国内的な準備をした。暫定目録は遺産登録を希望する国々の遺産目録。しかし昨年１月に公式登録申請をする際、巧妙な手段を見せた。暫定目録登録時になかった内容を追加しながらだ。日本は登録時期を１８５０－１９１０年に限定した。日帝植民侵略当時の強制徴用の事実はもれ、産業施設としての価値だけを浮き彫りにした。


韓国は日本の意図に引きずられる雰囲気だった。しかし国際記念物遺跡会議（ＩＣＯＭＯＳ）審査で反転が起きた。ＩＣＯＭＯＳは世界遺産委員会の民間諮問機構であり、専門家パネルが遺産価値を評価し、委員会に登録するかどうか勧告する。当初、ＩＣＯＭＯＳの５月の決定を控えて登録勧告側に傾いていた。韓国が協議を要求した際、日本は「我々はＩＣＯＭＯＳの決定を尊重する」という立場を繰り返したという。こうした日本の考えとは違い、５月１５日にＩＣＯＭＯＳは登録勧告だけでなく「各施設の全体歴史（ｆｕｌｌ　ｈｉｓｔｏｒｙ）に対する理解を深める措置を撮るべき」という追加勧告も同時に出した。