トルコから来たジャーナリストに最近インタビューしたことがある。トルコで最も大きな民営ニュース通信社の社長だ。記者出身でメディア社長になった彼は、トルコのメディアの状況について長い嘆息をついた。エルドアン大統領の権威主義的な統治と絡み合ってメディアの状況がますます悪化しているということだ。彼はトルコのメディア弾圧の実態を具体的に紹介した。数え上げた事例の中には、大統領室が報道機関に電話をかけて圧力を加え、批判的な報道機関を政府の広告配分から除外するという話もあった。

中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）事態の飛び火が、こともあろうかメディア界におよんだ。先日、朴槿恵（パク・クネ）大統領がソウル大学病院を訪れた際に病院のあちこちに掲示されていた「救わなければならない」という文面が火種だった。青瓦台（チョンワデ、大統領府）の「演出」を疑ったネットユーザーが作ったパロディがソーシャルネットワークサービス（ＳＮＳ）に列挙されると、ある日刊紙がこれを記事化した。しばらく後で青瓦台の広報首席がその新聞社の編集局長に電話をかけて「それが記事になると思うのか」と尋ね、編集局長は「その判断は私たちがする」と答えたということだ。それで終われば、エピソードとして埋もれ過ぎ去った可能性が大きい。

先週末、ソウルの各新聞の１面に載ったＭＥＲＳ関連の政府広告は、唯一その新聞だけが除かれてエピソードはニュースになった。該当新聞社の労組はこれを青瓦台の広報首席の抗議電話と結びつけて、にらまれた報道機関への「広告弾圧」だと声を高めている。政府は予算不足のためとしながらも何故その新聞だけ除外したのかという理由については明快な説明を出せないでいる。政府広告を利用してメディアを飼い慣らそうとする意図ではないのかという指摘が出るほどの状況だ。青瓦台の広報首席は自身とは関係ないことだと主張しているが、もしも特定記事に対する青瓦台の不満が政府の広告配分に影響を及ぼしたのならば、韓国がトルコ水準の国家に転落しているという兆候だ。


青瓦台の広報首席は「本意が間違って伝えられた」と話す。「記事になると思うのか」と尋ねたのは該当記事が記事としての要件を備えたとみているのかを尋ねたものであり、記事の価値に対する判断を問題にしたのではないという釈明だ。記事の要件でもニュースの価値でも、その判断は報道機関だけにあるものだ。その判断に対する評価は読者や視聴者がすることだ。ジャーナリズムのＡＢＣに属する話だ。報道が気に入らないからと報道機関に電話をかけてニュースに対する判断を問題にするのは、正常な民主主義国家では考えにくいことだ。言論の自由の根幹が揺らぎかねないためだ。新聞と放送で３０年以上従事していた青瓦台の広報首席がこれを知らなかったはずがない。知っていながらも電話を入れるしかないことが今の青瓦台の雰囲気ならば、それこそ本当に問題だ。



【コラム】青瓦台の常識とメディアの常識（２）