我々が乗った船は今、名前も知らない港口でさまよっている。どこに船首を向けても出口が見えないアポリア（ａｐｏｒｉａ）の絶望が待つだけだ。目的地の済州（チェジュ）で菜の花が美しかった２０１４年４月１６日、傾いた状態で西海岸を航海していた危険な構造物が孟骨（メンゴル）水道に入り、３０４人の生命を水葬させた後遺症だ。何も解決されなかったセウォル号からの１年、どうするべきなのか。

生命がないお金のために、生きて呼吸する生命を捨てたのが、セウォル号の悲劇の本質だ。これでも我々は文明の世界に属していたといえるのだろうか。季節がひと回りする間にも真相は明らかにならなかった。「遺体でも探して行方不明者の家族ではなく遺族になりたい」という現世で最も悲しい願いは背を向けられた。政府は世論に押されて船体引き揚げを決めたが、忘却を強要した非情の記憶は簡単には忘れられないだろう。

セウォル号が生命の価値を存分に侮辱する間、成完鍾（ソン・ワンジョン）リストは連日、政治の偽善を暴露している。リストが事実なら、李完九（イ・ワング）首相を含むこの国の指導者らが誰彼なく札束を受け、その金で政権を作ったとすれば、政治は自ら破産を宣告しなければならないだろう。


現代車、ＳＫ、ＬＧ、サムスン…。セヌリ党の前身であるハンナラ党は２００２年末の大統領選挙当時、大企業から車ごとお金を受け取った。こうした事実が明らかになり、壊滅の危機を迎えた２００４年３月には、テント党舎を作った。「テント精神」でクリーンな政治をすると誓って票を受け、２度も大統領選挙で勝利した。しかし党内選挙と大統領選挙を控えて建設会社のお金を受け取ったとすれば、また“車ごと取引党”に戻ったのではないのか。このように国民を相手に詐欺をしたとすれば、政権を返上しなければいけない。

我々にはアジアで最も民主主義をうまくする国という自負心一つはあった。国民が５年に１回投票して政権を選択し、メディアが政府を厳しく批判するのは、力がある中国や日本も追いつけないと考えた。ところが、どの国でも権力の中心が企業から次々とお金を受け取ったという話は聞いたことがない。企業が必死に救命を図った事実から分かるように、札束は無料ではなかった。彼が取引していた金融界の人たちに、それとなく政界の背景を誇示したという証言まで出ている。サムスン電子と現代車が世界一流ということに何の意味があるのか。生命よりお金が重要で、お金さえあれば政治も料理し、事業も育てることができる国は三流だ。保守も、進歩も、民主主義も根付いていない恥ずかしい自画像だ。



【コラム】セウォル号、李完九…「告解」が出口だ（２）