女が恨みを抱けば霜が降りるというが、男の復讐はもっと執拗だった。京南企業会長の成完鍾（ソン・ワンジョン）氏は９日、北漢山（プッカンサン）に登り、メモと通話録音を残した。彼の死後、我々の目の前にはおかしな風景が繰り広げられている。

李完九（イ・ワング）首相は成氏のメモに名前が登場すると、「成会長の誤解のため」と釈明した。「最近、成会長が自分の対する検察の捜査と首相の談話が関係しているのではないかと誤解しているという周囲の話を伝え聞いた」（首相室の立場資料）

李首相が悲壮な顔で国民に対する談話を発表したのはわずか１カ月前だった。彼は「慢性的な積弊と不正を一つ一つ調査し、非寛容の原則に基づき根絶する」と宣言した。ところが京南企業の捜査が首相の談話と関係がないというのはいったいどういうことなのか。首相自身はただの「顔」だったことを自認するということなのか。


検察の組織も変わらない。波紋が広がると、検察からは「我々は成氏がどういう人かよく知らなかった」という言葉が出てきた。資源開発関連企業のうち京南企業に特に問題が多いという調査の結果に基づき捜査に着手したにすぎないということだ。「人ではなく不正だけを見て政治的な意図なく捜査したことを見せるものだ」という説明が付く。これに関し、ある元検事はこう話す。

「成完鍾氏を捜査対象にしたのが間違いという話ではない。疑惑があれば当然、捜査しなければいけない。ただ、特殊捜査ならば対象と範囲を綿密に把握した後、危険要素と副作用まで勘案して進めなければいけない。今になって『我々は知らなかった』というのは話にならない。検察が資源外交と個人不正をディール（取引）しなさいと言ったという成氏の主張はまたどういうことなのか」。

与党内部では「金淇春（キム・ギチュン）秘書室長がずっと青瓦台にいたとすれば、こういう紛争が起きただろうか」という退行的な話が行き来している。首相と検察、与党の姿は韓国社会の軽薄な素顔を改めて見せている。昨年４月１６日のセウォル号事件から１年経っても政治権力と検察の作動原理は変わらなかったという傍証でもある。あるロースクール教授の指摘だ。

「社会のバラスト水の役割をするべき検察の捜査が青瓦台（チョンワデ、大統領府）の下命よって躍るのに、どのように復原力が生じるのか。成氏の主張のように大統領があれほど清算しようとした積弊が周囲の“親朴”の人たちだったということではないのか。『国家改造』をすると言いながら、いったい何が良くなったのか」。



【時視各角】朴槿恵大統領の７２時間（２）