今後、韓半島（朝鮮半島）の運命を占うのに米国と中国の影響力を除いて話すことは難しい。だが、米中関係がどんな形で韓国に影響を及ぼすのか予想することは容易ではない。対立と葛藤の源泉になるかもしれず、平和と統一のテコになるかもしれないからだ。

こうした米国と中国が、高高度ミサイル防御体系であるサード（ＴＨＡＡＤ）配置とアジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）への加入をめぐって韓国に難しい決定を強要している。韓国としてはいまだサードの効能に対する確信もなく、米国が牽制している金融後進国中国のＡＩＩＢに対する不安もなくはない。だが韓国は国益の観点でＡＩＩＢへの加入を断行した。今後、中国が反対しているサード配置問題をどのように決めるのか焦眉の関心事だ。

サード配置やＡＩＩＢ加入は単に軍事的・経済的なイシューではない。米国と中国の覇権争いと密接に関連している問題だ。韓半島の運命に決定的な影響を及ぼす地政学的な環境の変化につながりかねない。歴代のどの政府よりも韓米中の三角関係をうまく管理してきた朴槿恵（パク・クネ）政権だ。それで今後この三角関係をどのように管理していくのか心配が少なくないだろう。


強大国に挟まれた国々が体験する運命なのかもしれない。統一前のドイツも似ていた。ソ連がＳＳ－２０中距離核ミサイル（ＩＮＦ）を東欧に配置した状況。どのように正面から対抗するのかをめぐって国論が分裂した。当時は中道左派である社民党のシュミット首相。彼は世論の反対を押し切って米国の中距離核ミサイルを西ドイツに配置すると同時に、ソ連から戦略ミサイル制限交渉を引き出す戦略を決めた。いわゆる有名な「ナトー（ＮＡＴＯ）の二重決定」戦略方針だった。後日、レーガン・ゴルバチョフによる中距離核ミサイル撤廃交渉の土台となった。

この米ソ核交渉の渦中にシュミットの後に続いたコール首相がした話が、韓国に示唆するものが少なくない。モスクワ訪問を翌日に控えた１９８３年７月３日。彼は「決して米ソ首脳の通訳官にはならない」と言った。単に使いっ走りにモスクワに行くわけではないと言ったのだ。

韓国も廬武鉉（ノ・ムヒョン）政府の時期に米中の間で単なる言葉の使いっ走りから抜け出そうとした。だが光を見ることができなかった。国際環境を誤って判断したためだ。冷戦時期に米国はドイツがいくら意地悪を働かせてもソ連から保護しないわけにはいかなかった。ドイツのためではなかった。米国のためだった。だが韓国はこうした「逆説的な幸運」を享受できなかった。脱冷戦の状況だったからだ。韓国の意地悪に、米国は韓国を保護するよりも公開的に在韓米軍を撤収すると脅しをかけた。米ソ間で曲芸を演じて中東の迷子に転落したエジプトの身分になるかも知れないという不安が沸き立った。結果は韓米同盟の強化論を背にした李明博（イ・ミョンバク）政権によるいわゆる通訳官外交の登場だった。



【中央時評】韓国は米中の通訳官なのか均衡者なのか（２）