水泳スターの朴泰桓（パク・テファン、２６）が禁止薬物を投薬したことを、支援チーム側も知らなかったことが分かった。朴泰桓は２０１３年末から「管理の死角地帯」にいたということだ。

昨年まで「朴泰桓担当チーム」支援本部長を務めたソン・ソクベ氏（４４）は５日、「朴泰桓の薬物投薬については知らなかった。注射することを知っていれば当然止めていた」とし「検察の調査でもこのように述べた」と話した。

検察によると、朴泰桓がソウルのＴ病院を初めて訪れたのは２０１３年１１月だった。１カ月後、キム院長からステロイド系列のネビド注射を処方された。その後のドーピングテストでは問題がなかった。昨年７月末、朴泰桓が２回目のネビド注射を受けたが、今度はテストステロン陽性反応が出てきた。


昨年初めまで朴泰桓支援業務の責任者はソン氏だった。このため朴泰桓がＴ病院で最初の注射を受け、ドーピングテストを受けた過程をソン氏が知らなかったはずはないと、水泳関係者は推定した。しかしソン氏は「注射は私が全く知らない間にあった」と主張した。

担当チーム解体後、朴泰桓の家族は彼を支援するためにチームＧＭＰを設置した。しかし朴泰桓が２回目の注射をする過程をチームＧＭＰの実質的代表である父、マーケティングチーム長の姉はもちろん、担当トレーナーも知らなかった。「管理の死角地帯」で朴泰桓は男性ホルモン数値を上げる禁止薬物の投薬に同意した。過去の担当チームも、現在のチームＧＭＰも、朴泰桓の薬物問題を管理・監督せず、選手に任せた。薬物波紋が広がると、キム院長を業務上過失致傷容疑で告訴したが、この過程で朴泰桓とチームＧＭＰの不注意ばかりが浮き彫りになっている。

国際水泳連盟（ＦＩＮＡ）は「朴泰桓波紋」を深く懸念している。ＦＩＮＡ公聴会（２月２７日）が開かれる前、朴泰桓側がキム院長を告訴し、波紋が広がったからだ。あるドーピング関連専門家は「朴泰桓が十分に管理を受けていればドーピング波紋はなかったはず」と語った。検察は今週中に捜査を終えた後、キム院長を起訴するかどうか決める予定だ。