「過去にはあったがいまでは消えた職業と、今後新しくできると考えられる職業について調査してみなさい」。

韓国の小学６年生に与えられた課題だ。急速に変わっていく職業生態系に対する調査を通じ子どもたちに前途有望な職業を選択できるように助けを与えようという意図がうかがえる。電話交換手、氷屋、タイピスト、水屋、バスの車掌のような職業は消えた職業リストに含まれ、未来に生まれるであろう新しい職業には人体冷凍士、宇宙旅行ガイド、動物葬儀管理者、遺伝子販売商などのような奇抜な職種が提示された。

韓国雇用情報院が毎年刊行する「韓国職業辞典」には２０１４年末基準として１万３６０５種類の職業が収録されている。毎年多くの職種が消滅し新しく生まれている。例えばインターネット動画技術の発展でレンタルビデオ店が消える代わりにウェブデザイナー、モバイルプログラマーなどＩＴ関連の新しい職種がリストに追加された。英オックスフォード大学のカール・フレイ教授とマイケル・オズボーン教授は「雇用の未来」という報告書を通じ、先端ＩＴ技術の発展により今後２０年以内に現存する職業の４７％が消えるだろうと予想している。


最近ではコンピュータとロボットが単純労働だけでなく専門家の領域にまで進出している。ＬＡタイムズの「ロボット記者」が速いスピードで情報をまとめて分析し、１分で記事を完成させ８分でオンライン新聞に掲載し多くの人を驚かせた。ロボット記者が作成した記事の文章と文の構成は専門記者が作成したものと区別が困難なほど完璧で、“ロボットジャーナリズム”という新しい用語を誕生させた。日本の回転すし専門店のくら寿司は「寿司ロボット」を導入しにぎり寿司の価格を大きく引き下げている。１時間当たり３５００～４０００個のすしを作る寿司ロボットは、熟練した職人より１時間当たり５倍も多い寿司を作り出している。

高度な分析力を必要とする金融専門家も人工知能に代わっている。米ＩＴ企業のケンショーが開発した人工知能「ウォーレン」は、「米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が金利を上げたらどの分野に投資するのが有利だろうか？」のような自然語による質問に有望銘柄を分析した結果を提示する。高額年俸を得ているプライベートバンカーが人工知能により“技術的失業”に直面する恐れもある。

伝統的に人間の領域とされてきた事務職や一部専門職種を先端科学技術が代わる傾向は今後さらに拡大するものとみられる。それでも現在の教育システムは知識暗記と規律体得などのように産業社会に必要な人材養成に焦点を合わせている。これらの分野はロボットや人工知能が人間よりも得意な領域であるため現在の教育制度は未来の技術変化に最も弱い人材を量産することにもなりかねない。いまは機械との協業能力、洞察力と創意性のような人間だけの固有能力を育成する教育制度の変化に対し真摯に考える時になった。

李豪根（イ・ホグン）延世大学経営学部教授・韓国経営情報学会会長