いわゆる「386世代」の大学の先輩L氏。1960年代初期に生まれ、80年代に大学に通った。講義室より街中で過ごした時間が多かった。石(デモで投げる石)や焼酎杯が本より馴染んでいる。それでも卒業時は学科事務室に山積みされた就職推薦書を受けて就職した。職場生活も順調だった。80年代後半の「3低(ドル安、原油安、低金利)好況」のおかげだった。30代だった90年代末、進歩政権の産婆役もした。98年に国際通貨基金(IMF)危機を迎えたが、うまく切り抜けた。しかし昨年、伏兵にあった。2016年から300人以上の事業場の定年が60歳に延びると、会社が刀を抜いたのだ。50代の古参部長が次々と名誉退職者の対象となった。
よりによってなぜ定年延長を目の前にして職場を離れなければならないのかとつれなく思ったが、また余裕があった。ソウル江南(カンナム)のマンション1戸に数億ウォン台の名誉退職金も手中にあるからだ。失業者の最初の月は楽しかった。ところが銀行に預けた退職金3億ウォン(約3000万円)の利子を何気なく計算してみて驚いた。税金を差し引くと月46万5300ウォンにしかならなかった。そういえば購入して置いておけば金の卵を産んだマンションも役に立たなくなって久しい。娘2人の私教育費のため、年金や保険にも入れなかった。さらに国民年金でも受けようとすれば8年も待たなければいけない。
危機を感じたL先輩。一歩遅れて履歴書を持って駆けまわった。そのとき初めて悟った。ドラマ『未生』になぜこれほど多くの人たちが共感したのか。家に行ってチキン店経営の話を取り出し、離婚の印鑑を押すところだった。まだ大学生の次女の学費、2人の娘の結婚資金まで考えればため息ばかり出る。今後30年ほど生活しなければならないが、どうやって乗り越えていくのか先が見えない。これはL先輩だけの家庭事情ではない。韓国の「386世代」は特別な世代だ。まず人口比率(2010年総調査)が17%にのぼる。50年代生まれの12.8%よりはるかに高い。60年生まれが満60歳となる2020年からは年間80万人以上の退職者があふれる。
続いてすぐに人口比率が16.5%の70年代生まれの退職が待っている。今後30年近く韓国社会はL先輩のように、退職しても引退できず求職市場をさまよう「半退者」の津波にのまれるということだ。それに比べると、すでに経験した55-59年生まれの1次ベビーブーマー退職ショックは小さな台風だった。進歩政権誕生の主役だった386世代が挫折すればどうなるだろうか。しかし左右に分かれた韓国社会が「チャン・グレ」と「マ部長」の世代葛藤で四分五裂されることはないだろう。
定年延長という伏兵が386世代の退職の津波を5年操り上げた。ところが韓国社会は目の前に近づいた津波にあまりにも鈍感ではないだろうか。2%台の銀行金利では30年間の「半退生活」を支えることができない。4-5%台の収益率の投資商品が切実だ。チキン店とマンション警備員も答えにならない。賃金ピーク制や時間制職場の活性化で実質的な定年延長が実現しなければならない。しかし韓国社会の進化の時計は3低好況を謳歌した80年代に止まってしまった。
「政府が何とかしてくれるだろう」という期待は早くあきらめるのが身のためだ。自ら30年先を眺めて人生設計を組み直さなければならない。そうでなくてもデフレ恐怖に包まれた我々の前にもう一つの「未踏の道」が置かれている。その道の終わりがどこなのかは想像するのも難しい。今年1年、中央日報はこの道を解決していくための知恵を読者の皆様と一緒に集めていこうと思う。
チョン・ギョンミン経済部長
よりによってなぜ定年延長を目の前にして職場を離れなければならないのかとつれなく思ったが、また余裕があった。ソウル江南(カンナム)のマンション1戸に数億ウォン台の名誉退職金も手中にあるからだ。失業者の最初の月は楽しかった。ところが銀行に預けた退職金3億ウォン(約3000万円)の利子を何気なく計算してみて驚いた。税金を差し引くと月46万5300ウォンにしかならなかった。そういえば購入して置いておけば金の卵を産んだマンションも役に立たなくなって久しい。娘2人の私教育費のため、年金や保険にも入れなかった。さらに国民年金でも受けようとすれば8年も待たなければいけない。
危機を感じたL先輩。一歩遅れて履歴書を持って駆けまわった。そのとき初めて悟った。ドラマ『未生』になぜこれほど多くの人たちが共感したのか。家に行ってチキン店経営の話を取り出し、離婚の印鑑を押すところだった。まだ大学生の次女の学費、2人の娘の結婚資金まで考えればため息ばかり出る。今後30年ほど生活しなければならないが、どうやって乗り越えていくのか先が見えない。これはL先輩だけの家庭事情ではない。韓国の「386世代」は特別な世代だ。まず人口比率(2010年総調査)が17%にのぼる。50年代生まれの12.8%よりはるかに高い。60年生まれが満60歳となる2020年からは年間80万人以上の退職者があふれる。
続いてすぐに人口比率が16.5%の70年代生まれの退職が待っている。今後30年近く韓国社会はL先輩のように、退職しても引退できず求職市場をさまよう「半退者」の津波にのまれるということだ。それに比べると、すでに経験した55-59年生まれの1次ベビーブーマー退職ショックは小さな台風だった。進歩政権誕生の主役だった386世代が挫折すればどうなるだろうか。しかし左右に分かれた韓国社会が「チャン・グレ」と「マ部長」の世代葛藤で四分五裂されることはないだろう。
定年延長という伏兵が386世代の退職の津波を5年操り上げた。ところが韓国社会は目の前に近づいた津波にあまりにも鈍感ではないだろうか。2%台の銀行金利では30年間の「半退生活」を支えることができない。4-5%台の収益率の投資商品が切実だ。チキン店とマンション警備員も答えにならない。賃金ピーク制や時間制職場の活性化で実質的な定年延長が実現しなければならない。しかし韓国社会の進化の時計は3低好況を謳歌した80年代に止まってしまった。
「政府が何とかしてくれるだろう」という期待は早くあきらめるのが身のためだ。自ら30年先を眺めて人生設計を組み直さなければならない。そうでなくてもデフレ恐怖に包まれた我々の前にもう一つの「未踏の道」が置かれている。その道の終わりがどこなのかは想像するのも難しい。今年1年、中央日報はこの道を解決していくための知恵を読者の皆様と一緒に集めていこうと思う。
チョン・ギョンミン経済部長
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