米国のソニー・ピクチャーズエンタテインメントに対するハッキングの背後に北朝鮮が挙げられている。韓国原発資料流出事件のハッキング経路（ＩＰアドレス）は北朝鮮と近い中国・瀋陽に集中していた。米連邦捜査局（ＦＢＩ）や韓国政府合同捜査団は、過去の北朝鮮のハッキング事例と似た悪性コードや北朝鮮が活用したＩＰアドレスを根拠に北朝鮮を疑っている。果たして北朝鮮が韓国と米国を相手に「２つのサイバー戦争」を行うことができるのだろうか。

軍事専門家は「可能」という立場だ。「現実世界の『力の秩序』を打ち破る新武器として北がサイバー攻撃を韓米両国に同時遂行した可能性が高い」（シン・インギュン自主国防ネットワーク代表）とみている。

現実世界とは違い、サイバー軍事力を地図にすると、北朝鮮は米国や中国とほぼ同じ大きさだ。サイバーセキュリティー機関の米テクノリクティクス研究所によると、ハッキング・悪性コード感染などを通じた北朝鮮のサイバー攻撃力は世界６位、情報評価能力は７位、サイバー戦争実行意志は２位だ。韓国情報当局も北朝鮮のサイバー攻撃能力を米・中に次ぐ３位と評価している。


北朝鮮のサイバー戦力の特徴は「矛は鋭く盾は頑丈」という点だ。サイバー攻撃者は軍部が養成している。国家情報院が国会情報委員会に公式報告した内容によると、北朝鮮は偵察総局の傘下に「電子偵察局」を設置し、サイバー心理戦を遂行する「敵攻局２０４号」を運営しながら約５９００人のサイバー要員を置いている。

一方、相手国への露出は少ない。閉鎖的なインターネット運営のため公開されたＩＰアドレスは１０００件にすぎない。韓国や米国が空港・金融機関・発電所など守るべき主要施設が非常に多いのとは対照的だ。

このようなサイバー地形の利点を知る北朝鮮は、韓国を相手に何度かサイバー攻撃を敢行し、実戦テストをしてきた。国家情報院は、北朝鮮が２００９年７月に青瓦台（チョンワデ、大統領府）など政府機関サイト３５カ所にＤＤｏＳ（分散サービス妨害）攻撃を加え、２０１１年４月には農協の電算システムを攻撃し、金融システムをまひさせたと発表した。昨年３月に放送局・企業・金融機関など約３万２０００台のコンピューターを攻撃したのも北朝鮮の仕業という。しかし今までは北朝鮮の仕業だと「信じている」というのが正確だ。明確な証拠が残っていないからだ。

サイバー攻撃は「ゲリラ」的な特性を持ち、「影の戦争」（ｓｈａｄｏｗ　ｗａｒｆａｒｅ）と呼ばれる。仮想空間で多数のＩＰで攻撃するため、ゲリラのように位置や身分の確認が難しい。こうした点でハッキング・悪性コード感染を通じたサイバー攻撃はジャングルの中に設置された爆弾と似ている。

攻撃の震源地を把握しても責任の所在を問うのが容易でない。相手国が否認すれば適切な対応方法がない。



北朝鮮「影の戦争」能力３位…「韓米同時攻撃が可能」（２）