ブラックフライデー期間中、会社員のパク・マンさん（３２）は米オンラインショッピングモールのアマゾンで商品を選びながら怒りを感じた。パクさんが先日、ソウル汝矣島（ヨイド）のＩＦＣモールで見た１７０万ウォン（約１８万円）のバナナリパブリックのコートがアマゾンでは配送料・税金を含めてもセール価格の約８０万ウォンで購入できた。パクさんは「韓国の服の価格はあまりにも高い。流通マージンをどれほど取っているのか分からない。国内流通企業は急変した消費者マインドをまだ知らないようだ」と話した。

先週、米ショッピング業界の最大割引イベント「ブラックフライデー」を迎え、数万人の海外直接購買（個人輸入）客が夜に太平洋を渡って米オンラインショッピングモールに向かった。アマゾン・ベストバイなどで韓国よりはるかに安く販売されている服・靴・家電・食品・育児用品などを購入するためだった。流通業界は昨年のブラックフライデー期間中４万件ほどだった購買件数が今年は８万件を超え、今年１年間の直接購買規模も２兆ウォンを超えると推定している。２０１８年には８兆ウォンに達し、１０兆ウォンを超えるのも時間の問題という分析だ。

流通業界は「国内市場が消費低迷に苦しんでいる中で、毎年、海外直接購買で数兆ウォンが抜けていく」と懸念している。しかし海外直接購買者は米国だけでなく、日本・中国・欧州などむしろ領域を広めている。６年前から海外直接購買をしているという主婦シン・ミジンさん（３５）は「最近は中国のタオバオ（淘宝）、日本の楽天のほか、ドイツ・英国のショッピングモールまで利用している」と話した。


シンさんは特に昨年結婚する際、ＬＧスマートテレビ、ネスプレッソカプセルマシン、シーメンス電気レンジなどを海外から直接購買した。すべて合わせて国内の価格より３００万－４００万ウォンほど安かったからだ。シンさんは「価格を追っていくとショッピングの国境線は無意味になった」とし「価格の前で消費者は愛国心がない」と語った。



価格の前では愛国心なし…個人輸入、今年２兆ウォン＝韓国（２）