朴槿恵（パク・クネ）大統領が韓日中首脳会談を提案した。朴大統領は一昨日ミャンマーで開催された「ＡＳＥＡＮ（東南アジア諸国連合）プラス３（韓日中）」首脳会議を共同主宰する席で、「近いうちに韓日中外相会談が開かれ、これを土台に３カ国首脳会談も開かれることを希望する」と述べた。言葉は「希望する」だが、事実上の提案だ。現在の状況で韓国ができる、しなければならない時宜にかなった提案だと考える。

韓日中３カ国首脳会談は２００８年に福岡で初めて開催されて以来、議長国を持ち回りにして毎年開催されてきた。しかし２０１２年５月に北京で開かれた第５回会談を最後に中断している。同年９月に日本が断行した尖閣諸島（中国名・釣魚島）国有化措置で日中間の葛藤が深まったのが大きな理由だ。日本軍慰安婦問題をめぐる韓日間の葛藤までが重なり、定例化したと思われた３カ国首脳会談が２年間休業状態にある。世界の人口と国内総生産（ＧＤＰ）の５分の１を占める韓日中３カ国が同意して解決すべき多様な懸案に対する首脳レベルの議論がずっと先延ばしされているのだ。

今回の提案は、北京で開催されたアジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）首脳会議を契機に日中関係が改善に向かう兆しを見せていることに、攻勢的に対応するという性格もあるようだ。日中は東シナ海の領土紛争などに関する４項目の合意を通じて緊張のレベルを引き下げることにし、首脳会談までした。これを受け、慰安婦問題を理由に日本との首脳会談を拒否している韓国だけが北東アジア外交戦線で孤立するのではないかという懸念が出てきている。朴大統領の提案は、３カ国首脳会談という迂回路を通じてこうした可能性を遮断しようという試みと解釈される。


次の３カ国首脳会談の議長国は韓国であるため、朴大統領は会談を提案する名分と資格を持つ。中国と日本がうなずくことだけが残った。合意事項の解釈をめぐる日中間の葛藤再燃の可能性、日本の総選挙とそれに伴う組閣などが変数ではあるが、できるだけ年内に３カ国外相会談が開かれ、続いて来年初めに韓国で韓日中首脳会談が開催されることを期待する。