オバマ米大統領が４日（現地時間）に行われた中間選挙で苦戦した。経済問題が大きな足かせになったという。しかし中東のテロ勢力であるイスラム国とロシアと関連する国際問題でこれといった役割を果たせないのも相当な影響を及ぼしたという分析だ。オバマ大統領の「戦略的自制」に見られるように、第１次世界大戦勃発１００周年を迎える今年、国際社会で武力介入が明確な衰退の兆しを見せている。ロシアがウクライナに攻勢を見せたのが珍しい例だ。オバマはイスラム国と関連し、「絶対に地上軍の派兵はないだろう」と繰り返し強調した。これは「武力ではいかなる問題も根本的に解決できず、むしろ大きな悲劇を誘発する可能性がある」という第１次世界大戦の教訓があると考えられる。

第１次世界大戦は外交的な解決より軍事力を動員し、「ゴルディアスの結び目」を解くように一発で問題を片付けるという欲が起こした悲劇と評価される。この戦争はよく知られているように１９１４年６月２８日のサラエボ事件が導火線となった。問題は、その事件後から開戦までの１カ月間、激しい外交戦が展開されたが、結局、対話と合意で問題を解決するのに失敗したという点だ。指導者が長々と続く外交をせず、武力という一発の誘惑に負けたということだ。「１、２発ですっきり終わる」という誘惑だ。しかし１，２発で終わった武力介入は２０世紀以降の歴史では珍しい。

第２次世界大戦は第１次世界大戦とは反対に、断固たる態度ではなく融和政策をした結果だと見る人が多い。１９３８年１０月３０日、英国のチェンバレン首相とフランスのダラディエ首相はミュンヘンでこの協定に署名した。ドイツのヒトラーは「最後の領土的要求」としてチェコスロバキアのドイツ系居住地であるズデーテンを合併し、チェンバレンは「我々の時代の平和」を得たと国民に報告した。第１次世界大戦の残酷な記憶が鮮明な当時のチェンバレンは、なんとか戦争を阻止しようと融和政策をとったのだろう。しかしその結果はヒトラーの野心を強め、より大きな戦争を招く結果となった。

【コラム】サラエボとミュンヘンの間で（２）