「オリンピックが赤字を出さないのは男が妊娠できないのと同じだ」。

カナダのモントリオールが１９７６年の五輪開催都市に選ばれると、ジャン・ドラポー市長は当時このように豪語した。黒字大会に自信を持っていたのだ。五輪が終わって１年後。モントリオールの日刊紙「ラプレス」は妊娠したドラポー市長の姿を描いた漫画を掲載した。赤字大会を皮肉ったのだ。モントリオールは当時の金で１５億ドルを五輪準備に投じたが、結果は１２億２８００万ドルの赤字となった。モントリオールはその後３０年間にわたり特別税を徴収し２００６年に負債を清算できた。

４５カ国１万３０００人余りが参加し過去最大規模で行われた仁川（インチョン）アジア大会が幕を下ろした。アジア人にとって五輪とワールドカップに次いで規模が大きい国際スポーツイベントが閉幕し経済効果に対する関心も大きくなっている。大会開催を控え仁川市が実施した「経済効果妥当性分析」によると、生産誘発効果は７兆３０００億ウォン、消費効果は３兆２０００億ウォンとなった。現代（ヒョンデ）自動車がソウル・三成洞（サムソンドン）の韓国電力の敷地を取得するのに投じた資金と匹敵する大きさの生産・消費効果があるという話だ。ここに雇用誘発効果２７万人を加え仁川市は地域経済に及ぼす経済効果を１３兆ウォンと推定した。また、主宰側は放送中継権料などで１０００億ウォンほどの純利益を出すと期待した。ＫＡＩＳＴのパク・グァンウ教授は、「仁川アジア大会の具体的な損益計算書が出てくるには多少時間がかかるだろうが、過去に大規模スポーツイベントを開催した国と都市はほとんどが期待と違い“勝者の呪い”に苦しめられたという点を注意深く見なければならない」と話す。モントリオールのように聖火が消えた後に多額の負債だけが残された都市は多かったという話だ。


仁川市も今回の大会のために競技場１６カ所を新築して１２カ所を補修した。財源調達のために発行した地方債の元金が１兆２５２３億ウォン、利子まで合わせると１兆７５０２億ウォンに達する。来年から１５年周期の負債償還が始まる。来年の６７３億ウォンをはじめ、２０２０年に１５７３億ウォンを返し、２０２９年になってようやく負債が清算される。

◇ロンドンの五輪分担金、１世帯当たり４０万ウォン

“損する商売”をした五輪大会は枚挙にいとまがない。欧州財政危機の震源地とされるギリシャとスペインが代表的だ。両国とも莫大な予算を注ぎ込んで五輪を行った後、莫大な負債に苦しんだ。ギリシャは当初五輪予算として１６億ドルを策定したが、いざ五輪が終わってみると１０倍に達する１６０億ドルを使ったことが明らかになった。ギリシャの財政赤字の原因のひとつとしてアテネ五輪が挙げられるのもこのためだ。１９９２年にバルセロナ五輪を行ったスペインも開催以降６１億ドルの負債を抱え込んだ。

緊縮財政を宣言した２０１２年のロンドン五輪も実際には開幕を控えて費用が幾何級数的に増えた。英国政府は開催費用として５０億ドルを予想した。しかし最終的に策定された費用は当初予想より３倍増え１５０億ドルまで膨れあがった。建設費だけでなく宿泊・輸送・医療支援など行事進行費用に加え、ここに不安になった治安のため安全・警備資金まで追加された。増えた開催費用はそのまま国民の負担につながった。ロンドン市民は五輪を開催するため１年で１世帯当たり４万ウォンずつ、１０年間４０万ウォンの五輪分担金を負担しなければならない境遇だ。英国財務省は足りない財源を充当するため昨年初めに付加価値税を２．５％引き上げた。（中央ＳＵＮＤＡＹ第３９５号）





国際大会後はほとんどが「勝者の呪い」…仁川は例外になれるか（２）