だからだろうか。２０・３０世代の民心から少し遠ざかったような気がする。先月２６～２７日の中央日報世論調査の結果を見ながらふとそう思った。与野党が合意したセウォル号特別法案に遺族が反対しているだけに、再び交渉しなければならないという意見が２０代は７０．７％、３０代は６８．８％だった。５０・６０世代に比べて２倍以上高い。再協議を求める２０・３０代の７０％以上が遺族の要求通り真相調査特別委員会に捜査権と起訴権を与えるべきだと答えた。


気になった。４月１６日、セウォル号沈没事故が起きた時に全国民が泣いて共に悲しみを分けあったが、世代ごとに異なる解決法を追求する理由は何だろうか。久しぶりに友人や先後輩に連絡して尋ねた。「あなたはなぜこのように憤っているのか」と。記者くさい、という小言に続いて真剣な返事が帰ってきた。