朴槿恵（パク・クネ）大統領が１６日から２１日までウズベキスタン・カザフスタン・トルクメニスタンなど中央アジア３カ国の歴訪に出るという。昨年１０月、朴大統領が提示した「ユーラシア・イニシアチブ」構想に関連して重要な協力対象に挙げられている国々だ。青瓦台（チョンワデ、大統領府）としてはセウォル号惨事で中断された首脳外交を正常化する意味もあるだろう。

事案の軽重と緩急に照らして今が中央アジアを歴訪するタイミングなのかという疑問もなくはないが、首脳外交自体を問題にすることはないと見ている。さらに歴訪の日程は、すでにかなり以前に決まっていた可能性が大きい。もともと重要な問題は果たして今、韓国外交がすべき仕事を正しく行っているかであろう。重要で緊急な対外懸案で、韓国外交が自らの役割を果たしていないのではないかとの問題意識のために、大統領の中央アジア歴訪をめぐってもさまざまな話が出てくるのではないだろうか。

そうでなくても虚弱な韓国外交がセウォル号惨事以後、すっかり参ってしまっている。北核外交は事実上、開店休業状態だ。北朝鮮が第４次核実験をして長距離ロケットを発射する日を受動的に待っていると言っても過言ではない。積極的に立ち上がって北朝鮮の挑発を防ぎ、交渉を本軌道で変えておこうという能動的かつ主導的な努力は見られない。「ボールは北朝鮮側に移っている」という言葉だけを繰り返し、空から柿が落ちるように北朝鮮の態度の変化を待っているだけだ。南北関係も同じだ。朴大統領の統一大チャンス論とドレスデン構想を吸収統一の意図とけなして北朝鮮が強力に反発しているが、いかなる説得努力もしなくなっている。年初に合意した南北高官級の接触は、完全に痕跡を失った。


従軍慰安婦と過去の問題がつかえて対日外交は事実上、放棄状態だ。その隙をくぐって日本は拉致問題解決という人道的名分を前面に出し、北朝鮮と調子を合わせて大幅な歩みを加速化している。北朝鮮が第４次核実験をしても平壌（ピョンヤン）と対話を継続するという日本政府の方針は韓日米の対北朝鮮共助における深刻な亀裂を予告している。韓国の米国ミサイル防衛（ＭＤ）体制編入の可能性を示唆する発言がワシントン側から続いているが、政府は否認に汲々とするだけで、いったい何をどうするつもりなのかその内を量りかねる。

金寛鎮（キム・グァンジン）元国防長官が国家安保室長に任命されながら事実上、朴槿恵政権の第２期外交安保チームがスタートしたが、陣容は依然として五里霧中だ。国家情報院長は空席で、外交長官と外交安保首席も交代の有無をめぐって下馬評だけが盛んに飛び交う。こういう不明瞭な状態で、戦略的マインドや創意的で柔軟な思考に基づいた外交らしい外交を期待するということ自体が無理だ。むなしい捜査と無意味な言葉遊びを並べるような消耗的なペーパーワークで夜を明かす、情けない場面だけが演出されている。

セウォル号惨事の後遺症から抜け出して正常さを取り戻さなければならないのは、経済だけではない。韓国外交こそ機能不全から抜け出して、自らの役割を見出さなければならない。大統領は非凡な問題意識を持って対処しなければならないだろう。