先月２９－３０日（現地時間）の安倍晋三首相のドイツ訪問は、両国の類似点を強調することで歴史観に対する批判を避けようとする狙いがあったと、日本メディアが報じた。

毎日新聞は１日、「安倍首相が最初の訪問国にドイツを選んだのも、戦後補償を進める両国の連携を強調することで、中国側の批判は『誤解』と国際社会に発信する狙いがある」と分析した。３月にドイツを訪問し、安倍首相の歴史認識を痛烈に批判した中国の習近平国家主席に対抗するという性格もある。

実際、安倍首相は先月３０日、メルケル首相との首脳会談で、「ドイツと日本は同じ方向性」という点を強調した。特に安倍首相が集団的自衛権の行使を推進する名分として強調する「積極的平和主義」と関連し、「ドイツは積極的に世界の安全保障に協力しており、日本の積極的平和主義と方向性は同じだ」と主張した。過去の歴史反省に基づき、欧州での安保影響力を強めたドイツの事例に自らの政策をあてはめたのだ。


安倍首相はメルケル首相と「国連安保理改革に向けた協力」についても議論した。ドイツと歩調を合わせて安保理常任理事国入りするという意欲を表したのだ。

安倍首相はサッカーファンとして知られるメルケル首相に対し、日本女子サッカー代表のユニホームに「ＭＥＲＫＥＬ」という名前を入れて贈った。中国とドイツの緊密な経済協力を意識した安倍首相が、メルケル首相の歓心を買おうと準備したイベントだと、日本メディアは分析した。しかし３月の習主席の訪問当時とは違い、安倍首相の訪問を大きく報道した独メディアはなかった。