世界経済が再び不安な兆しを見せ始めている。

特に先進国経済が問題だが、欧州はドイツなど数カ国を除いては沈滞を繰り返しており、日本もいわゆる「アベノミクス」で再生するかに思われたが再び停滞している。米国経済も回復傾向が弱まっている。米商務省がこのほど出した資料によると、米国の経済成長率は２０１２年の２．８％（１人当たり基準で１．９％）から２０１３年には１．９％（１人当たり１％）に落ちた。

このような形で進めば、先進国経済は１９９０年代の日本のように“失われた１０年”を迎えることになる確率が高い。


２００８年の金融危機以降先進国の景気回復は類例のない遅さだった。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟３４カ国のうち２２カ国が２０１２年まで２００７年の１人当たり国民所得を回復できなかった。２０１３年の統計はまだ出そろっていないが、２０１３年第３四半期までで３４カ国中１９カ国が２００７年の１人当たり所得を回復することができなかったと推定される。

比較的早く回復したという米国の場合でも、２０１３年末に１人当たり国民所得が２００７年の水準をどうにか超えた。回復に突然スピードがついて今後４年間に毎年３．５％（１人当たり２．６％）ずつ成長するという楽観的な仮定をしても、２００７年から２０１７年までの１０年間に米国の１人当たり所得は１０％程度の増加になるという話だ。１９９０年代の“失われた１０年”の間に日本の１人当たり所得は１０％程度増加したが、それにも満たない確率が高いという話だ。

それなら、いわゆるＢＲＩＣＳと呼ばれる中国、ロシア、インド、ブラジル、南アフリカなどの新興市場国はどうなのか？　世界経済の軸が徐々にこれらの国にシフトしており、先進国の回復が遅くてもこれらの国の高成長がそれを挽回できないだろうか？

そうではない。

まず、ＢＲＩＣＳ諸国が世界経済で占める割合はまだそれほど大きくない。２０１１年基準で中国は世界総生産の９．４％を生産するのにとどまった。ブラジル（３．３％）、インド（２．７％）、ロシア（２．４％）、南アフリカ（０．５％）をすべて加えても１８．４％にしかならない。いくらこれらの国が高成長をしても世界経済の機関車になるには力不足だ。

２番目に、中国とインドを除いたＢＲＩＣＳ諸国の成長率はそれほど高くなかった。２０００年から２０１０年間に中国の成長率は１０．８％、インドの成長率は８％だったが、ロシアは５．４％、南アフリカは３．９％、ブラジルは３．７％にすぎなかった。先進国に比べ高い成長率だったが、高成長とはいえない水準だ。

３番目に、何よりも重要なのは、これらの国の成長がこの１０～２０年間の流れを持続するのが難しいということだ。



【コラム】不安な世界経済と韓国の対応（２）