昨年の日本ファンドは平均４５．３％の収益を上げた。北米（３３．２％）や欧州ファンド（２０．３％）を抜いて海外ファンドのうちで最も高い収益を出した。日本政府が「アベノミクス」を通じて景気浮揚に出ながら証券市場が大きく上がったおかげだ。

孝行息子の役割をしっかり果たした日本ファンドが、今年に入ってから雰囲気が尋常でない。日本の証券市場が今年に入って１２％も下落したためだ。昨年末、１万６３２０ポイントまで上昇した日経２２５指数は５日に１万４０００ライン以下に落ちた。

日本ファンドも年初以降（１７日基準）平均９．５％の損失を出した。昨年、韓国内で市販中の全体ファンドの中で最も高い収益（５４．９４％）を上げた「ＫＢスタージャパンインデックス（株式―派生）Ａ」は今年に入ってから１１．８４％の損失が出た。サムスンのＮジャパン転換資１（株式）Ａ（マイナス８．０５％）や「ハンファジャパンコア１（株式）種類Ａ」（マイナス９．５８％）など、ほかのファンドの状況も似ている。


日本の証券市場が振るわないのはアベノミクスの効力を失ったのではないかという憂慮のためだ。昨年１０－１２月期の経済成長率は１．０％（年率換算）で期待に沿えなかった。

円安の逆効果で経常収支の赤字がふくらんでいる点も問題だ。４月の消費税引き上げ（５％→８％）が内需を沈滞させかねないという憂慮も出てくる。

しかし最近の証券市場下落が一時的な調整だという意見もある。韓国投資証券のカン・ソンチョル研究員は「昨年の日本企業の純利益は７２％も増えていると見られており、今年も８％成長が予想されている」として「日本の証券市場は米国などに比べればまだ低評価されている」と話した。