中国青島の城陽区には「協成路」という道がある。韓国の現地ＩＴ部品の下請け製造企業である協成光学の名前から取った。「一時は青島市で税金を最も払う外国企業でした。職員が２３００人にも達していました。市が感謝の印として工場前の道路を『協成』と付けたのです」。会社関係者の話だ。青島の最高模範外資企業だった。しかしこの会社の現在の職員は４７人に過ぎない。２００８年の金融危機以後に注文が減り、賃金急騰など経営環境が悪化しながら急激に萎縮した。仕事が減る中で、工場ラインの職員は昼寝時間を設けたりもする。

上海延安東路にある共舞台劇場。昨年末ここで『王女の晩餐』という題名のミュージカルが公演された。劇場に入ると、水曜日の夕方であったにもかかわらず空席がない。毎回公演が売り切れだという。観客は華やかな舞台で繰り広げられる音楽や踊りに熱狂していた。この演劇は「メード・バイ・コリア（Ｍａｄｅ　ｂｙ　Ｋｏｒｅａ）」だ。韓国内の公演界大手のＣＪＥ＆Ｍの現地合併法人である亜洲連創が企画し、中国俳優と交渉して舞台に上げた。「今回が３回目です。初作品のミュージカル『マンマ・ミーア』がヒットし、２つ目の作品も反応は上々でした。韓国のソフトパワーが中国で通じているのです」。この会社のイ・ソンフン副総経理の説明だ。

「協成路」と「王女の晩餐」。２つの事例は、韓国と中国の間の経済協力構図が急速に変化していることを端的に見せる。中国の安い人件費を狙って進出した製造業は、衰退の一途をたどっている。１９９２年の韓中修交とともに賃加工企業が殺到する中、青島には一時韓国企業が約３０００社を超えたが、今は５００社余りしか残っていない。上海、深センなどでも低賃金に依存した企業は退路を探している。一方、消費者を狙ったサービス（商品）は市場開拓に嬉しい悲鳴を上げている。ＣＪグループは１６都市で２７のＣＧＶ映画館（２１０スクリーン）を運営するなどエンターテインメント市場の攻略に拍車を加えている。中国に進出する韓国企業の中で「選手交代」が進んでいるのだ。


専門家たちはその理由を「中国市場のパラダイムが変わったため」と言う。産業研究院のチョ・ヨンサム博士は「投資に依存していた成長方式を、消費中心に切り替えるというのが習近平時代の中国の成長戦略」としながら「ここに中産層登場にともなう消費購買力の上昇が消費市場を育てている」と分析した。中国経済の大きな流れが「製造時代」から「消費時代」に変わりつつあるという指摘だ。ソン・ヒョングン貿易協会上海支部長は「毎年２０％前後に及ぶ賃上げに応じる外国の製造企業は多くない」としながら「これからは、中国で何かを生産するよりも消費者とどう疎通するかに焦点を合わせなければならない」と話した。



中国の安い人件費を狙って進出した韓国企業䆁衰退の一途（２）