「１９７５年、ソニーの家庭用ＶＴＲ“ベータマックス”を知っている人はいるでしょうか。おそらくいないでしょう。失敗した製品ですから。しかし有名なＶＣＲ機器ベータカムが誕生する基礎になりました。そうです、ソニーが早めに失敗を経験したのが幸いでした。最近も私たちは厳しい時期を経験しました。顧客に新しい価値を与えることが重要であることを知りました」。

７日（現地時間）、米ラスベガスの家電見本市「ＣＥＳ（コンシューマー・エレクトロニクス・ショー）２０１４」での演説で、ソニーの平井一夫社長はこう話した。平井社長の言葉のようにソニーは今年のＣＥＳでサムスン・ＬＧと超高画質（ＵＨＤ）テレビ新技術競争で一歩後退したようだった。その代わり１４７インチＵＨＤプロジェクターとクラウド基盤で、どこでもプレイステーション４のゲームをダウンロードできる「プレイステーション・ナウ」を紹介した。新しいＵＨＤ用放送装備も数多く出した。

昨年まで日本の家電企業は韓国のライバルをかなり意識していた。


ソニーは昨年のＣＥＳで、世界で初めて平面ＵＨＤ有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）テレビを出し、同年９月にドイツで開かれた家電博覧会（ＩＦＡ）でも初めて曲面ＬＥＤテレビを公開した。ところが平井社長は今年出したＵＨＤテレビ８５・６５インチの新製品については言及もしなかった。パナソニックも展示ブースの半分を次世代車両用電装部品とソリューションで満たした。

もちろんサムスンやＬＧと比較されるテレビ製品でないという理由もあるだろう。しかし演説の場で会ったソニー関係者はこのように語った。「新しい１０５インチ曲面ＵＨＤテレビを出してソニーが儲けるだろうか。それともサムスン・ＬＧが競争して出血に耐える間、その生態系に投資するのがさらに“キャッシュ・カウ”になるだろうか」。開発費用が数千億ウォンにのぼるテレビの代わりに、各種放送装備やシステムなどＵＨＤ生態系を構築し、実益をつかむということだ。

中国企業の追撃も尋常でない。韓国企業が先導製品のように出した曲面ＵＨＤテレビをハイセンス・ＴＣＬなど中国企業は６カ月で追いかけてきた。若干の「技術的瑕疵」は隠せなかったが、この勢いなら来年のＣＥＳでは韓国企業を上回るフレキシブルテレビを出すかもしれない。

「ＵＨＤテレビはすべての中国企業がすべて出している。その間、やや落ちていた日本企業も再飛躍している」。 テレビ部門を担当するハ・ヒョンヒＬＧ電子社長の言葉は、韓国ＩＴ先頭企業が直面した状況を圧縮して説明している。技術は追い上げられ、生態系では一歩遅れた。市場で確実なトップを固められる次世代競争力は依然としてつかめずにいる。韓国家電企業の悩みがいつよりも大きく見えた。

チョ・ヘギョン経済部門記者