安倍晋三総理の電撃的な靖国神社参拝（２６日）で波紋が広がっている。朴槿恵（パク・クネ）政権の発足後、韓日関係はさらに冷え込んだ。短期間で回復する見込みは少ない。日本の右傾化も加速する見通しだ。「レッドライン」を越えた安倍内閣に私たちはどう対応しなければならないのだろうか。

中央日報は２９日、日本問題を長期にわたり研究してきた各界元老と専門家に集中インタビューした。専門家は▼安倍首相の参拝が１回にとどまらない可能性がある▼新年には韓日関係の多くの悪材料が待っている－－という意見で一致した。今後の韓日関係は▼激変する東アジアの秩序という大きな枠を見ながら▼焦らず▼冷静に国益を高める実利外交に集中すべきだと注文した。

◆冷却期が必要…首脳会談は次の機会に


外交部長官と駐日大使を務めた孔魯明（コン・ロミョン）東アジア財団理事長は「安倍首相は『みんなで靖国神社に参拝する国会議員の会』の会員なので、いつかは参拝するしかなかったし、韓日関係の底点を利用して問題を起こした」と批判した。安倍首相の靖国参拝は定められた手続きだったという分析だ。孔理事長は「たとえ靖国を参拝しなくても、韓日関係が良くなることもなかった。参拝が１回で終わらない可能性もあるので、当分は見守る必要がある」と強調した。

申ガク秀（シン・ガクス）国立外交院国際法センター所長（元駐日大使）は「安倍首相が韓中の憂慮にもかかわらず参拝を強行したので、当分は冷却期を持つしかない」と診断した。これとともに「２月の『竹島（独島の日本式表現）の日』、４月の靖国春季例大祭など、韓日関係に悪材料となる要因が次々と予告されている」とし「私たちが過去の歴史原則をあきらめることはできないが、経済・文化交流を維持しながら微妙な韓日関係をうまく管理しなければならない」と注文した。「北と関連した韓日安保協力を考えても、韓日関係の（完全な）断絶はお互い利益にならないだけに、正常なビジネス往来はしなければいけない」（孔魯明理事長）という提言と軌を一にする。

韓日首脳会談については、「時期にこだわる必要はない」という意見が多かった。孔理事長は「（どっちみち年を越す中）こうした状況で（首脳会談を）するには条件が良くないので、次の機会を考えなければいけない」と述べた。

趙世暎（チョ・セヨン）東西大学特任教授（元外交部北東アジア局長）は「首脳会談に執着するよりも、質すべきことは質し、国益のために協力すべきことは協力しよう」と提案した。２００６年の小泉純一郎首相の参拝以降、中国は５年半、日中首脳会談をボイコットしながら日本に圧力を加え、結局、小泉首相の後任となった安倍首相は、日本内部の日中関係改善世論のため就任直後に中国を真っ先に訪問し、首脳会談を開いた例に注目すべきということだ。



＜靖国冎拝＞「韓日関係を越えた北東アジアの枠で接近を」…専門家が緊急提言（２）