させれば決して拒まず、いったん始めると最後まで歌うのが音痴の条件というが、それは知らない人が言う言葉だ。経験したことがない人は分からない。歌えない人に歌を強要するのがどれほど過酷な行為であるかを。朴槿恵（パク・クネ）大統領の今の心情がそうではないだろうか。結局、テレビで生中継される新年記者会見を開くことにしたという。

当選して１年が過ぎたが、朴大統領は国内メディアを相手に一度も記者会見というものをしなかった。全国民が見守る中で記者の質問に即答する形式の対国民疎通のことだ。朕が国家である絶対王政時代でもなく、主権が国民にある民主主義国家では異例だ。「不通の象徴」だった李明博（イ・ミョンバク、ＭＢ）大統領も、当選直後から１年間に１５回の記者会見または「国民との対話」をした。同じ期間、盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領は１８回した。

朴大統領の記者会見忌避症に対し、ハンギョレ新聞（１２月２１日付）は、朴大統領がリアルタイムで中継される質疑応答を嫌うという仮説を提示した。朴大統領は昨年の大統領候補テレビ討論当時、地下経済「陽性化」を「活性化」で誤って話し、取り上げられた。「転禍為福（ウィボク）」を「転禍ウィギ（危機）」と、「人革党（インヒョクダン）」を「ミンヒョクダン（民革党）」と、「二酸化炭素」を「二酸化ガス」と話したこともある。趣旨とは関係なく枝葉的な問題で言葉尻を捕えられて苦労をした良くない記憶のため、記者会見という疎通方式自体が好きでない可能性がある、ということだ。


記者会見の話が出る度に、青瓦台（チョンワデ、大統領府）は朴大統領がメディアとの対話自体に抵抗感を持っているわけではない、と強調する。就任後、報道機関編集・報道局長団、政治部長団、論説室長団を青瓦台に招待して虚心坦懐に対話をしたことを想起させる。事前に調整されていなかった質問に一つひとつ返答し、そのすべての内容がそのままメディアに報道されたではないか、ということだ。もちろんテレビで生中継されてはいない。昨年のテレビ討論で確認したように、朴大統領は瞬発力でうまく話すタイプではない。あらかじめ細かく準備し、その通りに話すスタイルだ。青瓦台首席秘書官会議や国務会議の時、非常に細かく準備した冒頭発言を対国民メッセージ伝達手段としてよく活用する理由だろう。予期できない突発質問に対応しなければならない不確かな状況はできるだけ避けたいというのが、朴大統領の率直な気持ちではないかと思う。



【コラム】朴大統領、天上から地上に降りてくるべき（２）