ドイツ・ベルリンに出張すると、一日に１、２回はホロコーストのメモリアルを目にする。ブランデンブルク広場から２００メートルほど離れた市内の中心部にあり、その前をよく行き来する。２７１１基のそれぞれ高さが異なる灰色の直六面体コンクリート（横・縦が２．３８メートル・０．９５メートルですべて同一）が塀もないサッカー場の３倍規模の敷地に並んでいるため、視線が向くしかない。見る度に首都のど真ん中に共同墓地を連想させるこの巨大な「反省の空間」を作ったドイツ人の態度を改めて考えさせられる。

ドイツ連邦政府は２０日間漂流中だ。先月２２日に総選挙を行ったが、まだ新政権は発足していない。キリスト教民主同盟のメルケル首相は社民党と連立政権構成を妥協中だ。隔たりが狭まらず今年末まで新政権の発足は難しいという見方が出ている。にもかかわらずドイツ内外で心配する人は少ない。今年初めのイタリア総選挙後、２カ間も政権が発足せず、誰もが経済崩壊の危機を口にした当時とは違う状況だ。左右大連立政権をするというが、政治的な不安を予想する人もあまりいない。３年前に英国で右派保守党と中道自由民主党が連立政権が組んだ時は「中途半端」という声が高まった。

福島原発事故発生から２カ月後の２０１１年５月、ドイツ政府は原発廃棄を宣言した。計１７基のうちこれまで８基の稼働を中断し、２０２２年までに残りも閉鎖する。２年間に電気料金が１０％ほど上がったが、原発政策を見直そうと主張する人は少ない。リスク負担を減らすには全員が費用をさらに支払わなければならないという常識が通用する。


フランスと英国にとってドイツは恐れの対象に復活した。ユーロ圏が危機に直面する度に収拾の刀を抜くことから分かるように、すでに欧州の経済的覇権はドイツに傾いている。自国の哲学者が「ドイツが欧州化されるのではなく、欧州がドイツ化される」現象を心配する（『ドイツの欧州（Ｇｅｒｍａｎ　Ｅｕｒｏｐｅ）』ウルリッヒ・ベック著）ほどだ。政治的・社会的な安定性も圧倒的だ。それでも前面に出ず、いつも落ち着いて実益を握る。英国・フランスがダライ・ラマのために中国と貿易摩擦を起こす間、ドイツは静かに中国指導部を招待する。時々隣国が掘り起こす「戦争の冤罪」も自らさらに厳しく扱い、問責カードとしての効用性を失わせた。体格もよく、家も裕福で、過去の暴力習慣までもきれいに捨てた優等生だ。

これに比べて日本はいつも隣国に不快を感じさせる偏屈な隣国だ。だから、ある意味で幸いだ。ある日突然、日本が東京の靖国神社の近くに従軍慰安婦被害者追悼館を設立し、首相が提岩里教会を訪問して犠牲者の子孫にひざまつき、自国と周辺国の被害を心配して原発廃棄を決める模範国になる場面を想像してみる。ぞっとする。

イ・サンオン ロンドン特派員