「完全にだまされました。巧妙ないじめでうつ病にもなりました」。「『５－１０年は教育を受けなければいけない』というが、それでは３０歳になった時、私は何もできない人間になってしまう」。日本企業に入った外国人新入社員が最近、田村耕太郎元参議院議員に話した言葉だ。

純血主義を守ってきた日本企業は最近、「グローバル人材」確保に血眼になっている。日本人の気質をある程度理解し、国際感覚まで備えた外国人留学生は最近、人気が上昇している。大企業はもちろん、中小企業までが人材の確保に動いている。

しかし外国人留学生が日本企業に入社した後に感じる虚脱感はピークに達している。年功序列、上下関係が厳しい企業文化に耐えられず、母国に帰ったり外資系企業に移る人が続出している。


就職・人材情報会社ディスコが日本の主要企業１１３４社を対象に実施した調査によると、今年外国人留学生を採用した企業は２５．９％で、前年に比べて２４％増えた。日本最大の流通会社イオンは前年比５０％増となる１５００人の外国人を採用する計画だ。これは過去最大規模。日本本社の正社員のうち外国人の比率を現在の１０％から２０２０年には５０％まで増やすことにした。特に、東南アジア市場が拡大するとみて、これら地域の留学生を集中採用している。

就職支援会社データビジョンは「日本のグローバル企業は中国進出のリスクを分散するため“チャイナ＋１”戦略に転換している」とし「このためミャンマーの留学生の場合、非常に待遇がいい」と話した。

日本企業が外国人人材の確保に熱を上げる理由は大きく２つある。まず、少子高齢化による絶対的な人材不足だ。日本の労働人口は９９年の６７９３万人をピークに減少に転じた。日本の労働政策研究機構によると、２０３０年には５９００万人に減る。

また、日本式の思考方式から脱してこそグローバル市場で生き残れるという危機意識も理由だ。過度に品質にこだわる日本式の思考だけでは、さまざまな価値を要求する世界市場で競争できないというノウハウが蓄積された結果でもある。



グローバル人材を渇望する日本…年功序列を嫌って離れる外国人（２）