欧州・米国では工事の音が響いている。枕木を敷いて鉄道を建設しているからだ。それもロンドン・パリなどの大都市とその周辺から聞こえる。理由は一つ。今は地下鉄など鉄道システムが大都市広域圏の核心交通手段ということだ。鉄道インフラを着々と拡充していく先進国の現況と韓国の現実を２回にわけて点検する。

「パリ都心と郊外を最高１１０キロで走り、一日３００万人を運送する急行列車。２０２３年の完工を目標にこの事業に２３０億ユーロを投入」。

フランス政府が先月２７日に発表した交通計画「モビリテ（Ｍｏｂｉｌｉｔｅ）２１」の一部の内容だ。モビリテ２１には、フランス全域の道路および鉄道・港湾など７０件の未来交通事業が含まれている。


最も力を注ぐ分野は鉄道事業だ。その中でも目を引くのが長期事業として推進中のパリ大都市圏の広域急行鉄道網ＧＰＸ（Ｇｒａｎｄ　Ｐａｒｉｓ　Ｅｘｐｒｅｓｓ）計画。パリとその周辺に郊外循環鉄道を敷設し、「より大きなパリ（グラン・パリ＝Ｇｒａｎｄ　Ｐａｒｉｓ）」をつくるという内容だ。２０２３年の完工を目標に２３０億ユーロを投入する。今でも網の目のように張り巡らされているパリの鉄道をさらに拡張するということだ。

英国はロンドン大都市圏鉄道網を建設中だ。時速１６０キロで走る高速列車が２０１７年にロンドン大都心を走り、運行するという目標だ。高速列車はロンドン都心部にできる９つの新規駅舎とロンドン郊外を結びつける。ロンドン大都市圏は地下鉄を含め、すでに総延長１２５３キロ鉄道網を持つ。韓国の首都圏（８８７．４キロ）の１．４倍だ。人口１万人当たりの長さ（１．６７キロ）では５倍近い差がある。それでも新しく広域高速鉄道網を構築する。

「クロスレール（Ｃｒｏｓｓ　Ｒａｉｌ）プロジェクト」と呼ばれるこの事業に、英国は１５９億ポンドを投入する。現在、欧州で進行されている土木事業では最大の規模だ。

◆道路拡張では交通渋滞の解消に限界

まさに鉄道ルネサンスだ。先進国が鉄道網の拡張と高度化に取り組んでいる。２０世紀半ば以降、自動車と道路建設の影に隠れていた鉄道建設がまたブームを迎えているのだ。

英国・フランスだけではない。“自動車王国”米国も同じだ。５３０億ドル（約５８兆ウォン）を投資し、２０１７年までに新しい鉄道網を構築する。新規鉄道を構築する一方、従来の鉄道を高速化する事業だ。“投資の鬼才”ウォーレン・バフェットはこうした流れに早くから着眼し、０９年当時、米国時価総額基準で２位だった鉄道会社バーリントン・ノーザン・サンタフェ（ＢＮＳＦ）を４４０億ドルで買収した。この会社は今年、鉄道網と機関車などに２３億ドルを投資するという計画を立てた。

◆環境・高効率で鉄道が再び脚光

このように鉄道がルネサンスを迎えた理由は環境にやさしく効率的な輸送手段だからだ。世界鉄道連盟（ＵＩＣ）によると、１００人が鉄道を利用して１キロ移動する場合に発生する二酸化炭素（ＣＯ２）排出量は４．７９キロ。自動車（３３．５キロ）の１４％にすぎない。

鉄道の造成にはもう一つの現実的な理由もある。どの国でも大都市で問題となっている交通渋滞を解消しようという目的だ。韓国をはじめ、多くの国がかつて道路を新しく建設・拡張し、交通問題を解決しようとした。しかし渋滞はなくならなかった。自動車が増えたからだ。“マイカー”時代に入って車が急増する新興国だけではない。先進国も同じだった。

米経済学者マシュー・ターナー氏は「道路が増えればそれに比例して自動車の台数と走行距離が増える」という「道路混雑の基本法則」を発見し、２０１０年に発表した。車で行きやすくなれば、それだけ運転も増えるということだ。結局、道路の建設は交通渋滞の解決法にはならないということだ。先進国が大都市圏の鉄道網を高度化する理由だ。

このように先進国では鉄道ルネサンスが起きているが、韓国は事情が違う。鉄道予算が減る可能性が高い。韓国政府は５月２８日の財政戦略会議で、今後４年間に社会間接資本（ＳＯＣ）予算を１１兆６０００億ウォン縮小するという計画を発表した。鉄道予算も２０％ほど減ると予想される。福祉支出の増加と関係している。ＳＯＣ予算縮小に基づき、２０１１年４月の「第２次国家鉄道網構築計画」の新規事業はほとんどが猶予または座礁する可能性が高まった。

国土交通部の関係者は「予算縮小という大きな枠が決定しただけで、細部的な事業縮小などについては企画財政部と議論している」と述べながらも、「まだ着手していない計画段階の新規事業が変更されたり、延期される公算が大きい」と述べた。



先進国では鉄道ルネサンスが起きていが、韓国は…（２）