最近、好評のうちに放送されていた『職場の神』というドラマの中で、社内公募展が開かれた。“弁当カフェ”というコンセプトの企画案が最終審議に上がることになる。この時、コンセプトを企画した契約社員Ａの名前の代わりに、正社員Ｂの名前を上げるようにする状況が演出される。ＡのアイディアがＢのアイディアに化けてしまったのだ。創造経済で重要な位置を占める創造力の源泉は、まさにアイディアだ。アイディアの所有権が不明確であれば、創造経済の実現ははるか遠くなると見ても過言ではないだろう。しかし残念なことに、現在の大韓民国社会ではアイディアの所有権についての認識はそんなに高くない。別の見方をすれば“アイディア＝無料”という認識がかなり広がっているだけでなく、もう一歩出れば罪の意識なしに他人のアイディアを使う場合もたびたび発生しているからだ。

代表的なものとして公募展はどうだろうか。公募展に参加するために大学生をはじめとして多くの人が斬新なアイディアを練って、悩みながら入賞のために夜を明かす。しかしここで私たちが注目しなければならないのは、応募者が提出したアイディアの所有権は、公募展を主催した企業や機関のものだと明示されているという点だ。より一層興味深いのは多くの応募者もまた、それを当然と感じているという部分だ。公募展を主催した機関や企業が応募者に賞金や賞状を与えるだけでなく、応募者のアイディアの所有権を認めて、必要な場合は該当アイディアについての需要がある企業や機関が料金を支払って購入する形態に変えるのが適当だ。

もし公募展がグローバルスタンダードに合うように改善されれば、応募する人々の姿勢もまた明確に変わると思う。これまで、経歴に役立つという理由でアイディアの所有権が誰にあるのかは関係ないという消極的な形態だったのなら、これからは、そのアイディアで創業できる積極的な機会が付与されることも可能だからだ。より一層真剣に激しく悩む姿が繰り広げられるだろう。そのように見れば自然に公募展アイディアの質も一層良くなるはずだ。さらに、必ずしも創業ではなくても、斬新なアイディアの企画を通じて特許・実用新案などの多様な知的財産を活用した新しい収入源を得られる。このような成功体験が重なれば、また別のアイディアの構想・企画につなげながら持続的に創意経済に要求されるアイディアがあふれ出てくるだろう。こうした過程の中で、主婦でありながら知的財産収入が一般勤労者の勤労収入よりも多い“創造主婦”らを輩出できる社会を実現する必要がある。主婦の通帳に知的財産収入によって一定の金額が毎月入ってくるというのは考えただけでも非常に気持ちの良いことだ。

【コラム】“アイディア＝無料”　韓国の風土を変えてこそ創造経済に花が咲く（２）