南北当局者会談が中止となった１２日、青瓦台（チョンワデ、大統領府）の李貞鉉（イ・ジョンヒョン）広報首席が記者らに対し、朴槿恵（パク・クネ）大統領の過去の発言を紹介した。「朴大統領が過去に『形式は内容を支配する』と繰り返し話すのを聞いたことがある」と伝えながらだ。

李首席は「今回の件と関連した大統領の発言ではない」としながらも「その言葉には一理あるようだ」と述べた。朴大統領が首席代表の“レベル”を合わせるべきだと統一部に直接指示したわけではないが、双方の代表のレベルが違っていた過去の慣行をこれ以上続けてはならないという立場を示したのだ。青瓦台の別の関係者も「大統領がレベルを無視する間違った慣行を正常化すべきという大原則ははっきりとしている」と雰囲気を伝えた。

このため青瓦台の一部では「２７日の韓中首脳会談前は、物理的に南北会談の再開は難しそうだ」「会談が中止になった過程を国民にすべて公開するしかない」などの声が出ている。


朴大統領はこの日、公式日程がなかった。南北当局者会談が開かれれば、会談の状況を見守る予定だったからだ。朴大統領は南北当局者会談が中止になったことに対し、まだ公開的な立場を表していない。

関心は今回も朴大統領が意志が貫徹するかどうかだ。政権発足後、北朝鮮の開城（ケソン）工業団地稼働の中断を含め、何度か危機を迎えたが、朴大統領は原則から一歩も退かなかった。

今回は首席代表のレベルをめぐり、また対北朝鮮対応原則が試される様相だ。現在の状況としては朴大統領が先に譲歩する可能性は高くないとみられる。過去の会談慣行をそのまま続ければ、たとえ対話が実現しても「信頼」を築くのは難しいという考えが強いからだ。

外交ラインの政府関係者は「現在の状況を誰が勝って誰が負けるという問題として見られては困る。性急に他の解決法に言及するよりも、私たちの原則と一貫性を守っていかなければならない時のようだ」と断固たる対応を強調した。

セヌリ党も朴大統領を後押しした。崔炅煥（チェ・ギョンファン）院内代表は「北が会おうといえばへりくだって会い、見返りを要求されれば感謝するように提供するなど、振り回される時期があった」とし「それが今日、南北会談が破局に向かうようになったきっかけ」と指摘した。

しかし原点に戻った開城工業団地問題など南北の懸案が漂流を続ける場合、逆風を迎えることもある。民主党のキム・ハンギル代表は「勿失好機（絶好の機会を逃さない）の会談を強く期待したが、消耗的な争いで韓半島の平和構築という本質を逃してしまった」と批判した。

これに対し青瓦台関係者はこの日午後、記者室を訪れ、北朝鮮だけでなく韓国側の責任論も提起する“両非論”を強く批判した。この関係者は「両非難論は北に免罪符を与えるものだ」とし「過ちはきちんと指摘してこそ、発展的かつ持続可能な南北関係が続く」とし「両非難論は問題を正しく解決する方式ではない」と主張した。また「対話の窓は開かれていると話したのは今でも有効だ」と述べた。