「証券市場全体としては予測できない変数ではなかった。だが、銘柄によっては影響が大きいかもしれない」

韓国証券市場でバンガードの売り攻勢が始まって１カ月。この期間に韓国の証券会社がバンガードの行動を分析した結果だ。

米国系超大型ファンド運用会社のバンガードがファンド運用基準（ベンチマーク）変更を理由に韓国株を売り始めたのが先月１０日前後。２５週にわたり韓国株を売ると予想され、すでに６分の１が過ぎた。専門家らが１カ月間バンガードの売買動向を調べるといくつかの特徴が現れた。


まず影響力は相当なものだったが、“ショック”はなかった。この期間にＫＯＳＰＩ指数は１月９日の１９９１から２月８日には１９５０に下落した。約２％と下げ幅は大きくなかった。円安による指数下落をバンガードの売り攻勢のせいとみるのも難しい。先月外国人は約２兆ウォンを売り越した。このうち約７０％が株価指数先物と関連した差益取引だった。インデックスファンドであるバンガードの売った量は差益取引ではない可能性が高い。だが、バンガードの影響を無視することは難しい。最近世界のほとんどすべての証券市場が上昇しているのに、先月は韓国とマレーシアの証券市場は下落した。偶然にも両国はバンガードがファンド運用基準変更過程で臨時に使う「フィナンシャルタイムズ・ストック・エクスチェンジ（ＦＴＳＥ）エマージング・トランジション指数」での比率を減らす、すなわちバンガードが株式を売る所だ。

バンガードは予告通りに株式を一定の割合ずつ減らしている。運用基準変更中臨時に使うＦＴＳＥエマージング・トランジション指数は韓国株を１週間に４％ずつ、２５週間にわたって減らすようにしている。

ＫＢ投資証券によるとこの指数の韓国証券市場の比率は１月９日に１４．７２％だった。売りが始まった最初の週には１３．９８％、第２週に１３．４５％、第３週に１２．３７％、第４週に１１．７３％になった。最初を１００とすると１カ月間に２０％ほど減った。あらかじめ定めたスピードで売ったのだ。ある日まとめて売り爆弾を出すような動きはなかった。株式市場に衝撃が大きくなかったのもそのおかげだ。したがって今後も突発変数はないものと専門家は予想する。

また、特定の売買スタイルは現れなかった。大信証券のキム・スンヒョン投資戦略部長は、「この１カ月間の推移を見ると、特定の曜日に売買が集中する現象は見つけられなかった。売買スタイルに備えるのは現実的に難しい」と話した。

特定のスタイルはなくても売りに備えるヒントは現れた。バンガードは保有する韓国株の比率を４％ずつまんべんなく減らさず選別して売った。銘柄により売る速度が違った。その結果ＫＯＳＰＩ指数全体にはバンガードが「常数」だったが特定銘柄には「変数」になった。



米バンガードにる売り攻勢から１カ月、韓国株は…（２）