日本を代表する自動車企業トヨタが復活している。リコール事態の後、品質イメージを回復し、北米で販売好調が続く中、円安効果まで重なった。特に、日本のソニーやシャープが次々と大規模な営業赤字を出しているのとは対照的だ。

トヨタは昨年、９７０万台（推定値）の新車を販売（前年比２２％増）し、米ゼネラルモーターズ（ＧＭ、９２９万台）を抜いて世界自動車１位を奪還する見込みだ。２０１１年は円高と東日本大震災による生産減少に苦しみ、ＧＭと独フォルクスワーゲンに次ぐ３位となった。トヨタのこうした躍進は米国市場の販売回復のためだ。昨年トヨタの米国販売台数は前年比で２９％増えた。

最近の安倍政権の攻撃的な円安政策も追い風となり、収益性も急速に回復した。今年３月までの２０１２会計年度は１兆円（約１１兆５０００億ウォン）以上の営業利益を見込んでいる。トヨタは１ドル当たり１円の円安で年間３００億円の為替差益が生じる。日本自動車企業は０４－０７年、円安の影響で３０．６％だった米国市場シェアを３６．９％に高めた。


株式市場も歓迎している。この２カ月間に株価は２４％も上がった。国際格付け機関フィッチは最近、「円安効果は技術競争力が低下した日本の電気・電子企業より、品質とブランドを確保した自動車により大きい利益をもたらす」と予想した。

トヨタは今年、世界自動車企業史上初めて販売１０００万台に挑戦する。今年の生産目標は前年比小幅（２万台）増の９９４万台と設定したが、追加生産能力を考えれば１０００万台を超えると、業界はみている。日本のある分析会社も円安の影響で１０００万台超は可能という見方を示している。

トヨタは００年から０７年まで毎年、営業利益が１兆円を上回った。特に０７年には世界自動車販売１位（９６０万台）となり、売上高２６兆２８９２億円、営業利益２兆２７０３億円は世界自動車業界で過去最高となった。　（中央ＳＵＮＤＡＹ第３０７号）



円安・北米販売好調で勢いづくトヨタ（２）