李明博（イ・ミョンバク）大統領の独島（トクト、日本名・竹島）訪問に対し、日本人の半分ほどは「韓国に対する感情に変化はない」と回答したことがわかった。

毎日新聞が先週末１１～１２日に日本全国の成人男女１６３８人を対象に実施した緊急世論調査で、回答者の５０％は「（韓国に対する）感情が悪くなった」と答えたが、４４％は「変わらない」と答えた。数字上では「感情が悪くなった」と答えた比率が若干高いが、李大統領の独島訪問が日本で大々的に報道され玄葉光一郎外相が「国際司法裁判所への提訴を検討する」と強硬な立場を明らかにした時期に行われた調査であることを考えれば非常に意味ある結果だというのが専門家らの分析だ。

東京大学の木宮正史教授は「政治行為により相手国に対する国民感情が大きく揺れ動く日中関係と違い日本人が感じる韓国に対する親近感は安定していることがわかる」と分析した。


特に調査の結果、２０代「感情が悪くなった」と答えた人が２５％にすぎなかった。「変わらない」と答えた人が３倍近い７２％に達した。木宮教授は「日本の若者は竹島がどこにあるのか、何が問題になるのかわからない場合が多い。ここにＫ－ＰＯＰに代表される韓国大衆文化に対する親近感が影響を及ぼした可能性が大きい」と話した。