独島（トクト、日本名・竹島）の土壌と淡水および周辺海水に含まれた化学成分を深層的に調査、研究した結果を盛り込んだ博士学位論文が通過した。生態環境研究者のチン・ジョング氏が釜山経済大学大学院に提出した「国家安保的領土管理のための独島の環境的考察」という題名の工学博士学位論文がそれだ。

チン氏は２００９年３月から３年余りに独島を５回訪問し、土壌と水に対する有毒性化学物質汚染水準を精密調査した。このような調査は韓国政府でも実施したことがない深層研究だ。これまで独島の自然環境に対する研究活動は地形と植物、鳥類、昆虫など生態系に関する調査が大部分だった。

チン氏の研究の結果、独島の周辺環境は汚染とはほど遠い文字通りの清浄地域という事実が立証された。ダイオキシンをはじめとする発がん性有毒物質の含有量は韓半島本土の土壌はもちろん自然界に正常に存在する量よりはるかに少なかった。ダイオキシンの場合、海洋水と独島の小川の淡水からは全く検出されず、土壌だけで１グラム当たり平均１．０７７１ピコグラム（１ピコグラム＝１０億分の１グラム）が測定された。水銀（Ｈｇ）、銅（Ｃｕ）など重金属汚染度も比較対象とした海外の島々に比べ顕著に低かった。


だが、この論文が持つ別の価値は独島領有権との関連性にある。彼が論文の題名に「国家安保的領土管理のための」という文言を書き入れた理由だ。独島の環境に対する科学探査と領有権守護の間にどのような関連があるのだろうか。２００２年に国際司法裁判所（ＩＣＪ）がマレーシアとインドネシアのシパダン島領有権紛争に対し下された判決からその根拠を見つけることができる。

両国間で３０年余り続いた紛争に終止符を打つ判決でＩＣＪはマレーシア政府と科学者がシパダン島に住むウミガメを長く観察し保護してきた記録を重視し、これを実効的支配と見なしてマレーシアの領土と認定した。チン氏は「シパダン島の判例は独島領有権問題に対しても適用できる。独島の環境に対する資料を継続して蓄積していくことにより国家安保的にも独島領有を確実にする補助資料としなければならない」と話した。独島の環境資料を蓄積し発表して広報する過程を通じ独島に対する韓国の領有権を国際社会に広く知らしめることができるということだ。

論文指導教授の釜山経済大学の玉坤（オク・コン）教授は、「チン氏の論文は韓国、韓国民が独島の環境保存に対する研究と努力を進めているという事実を記録に残すことで国際社会に知らせるという点から韓国の領有権を強化する意味がある」と話した。