ギリシャは人口１１００万人で、国内総生産（ＧＤＰ）が世界全体ＧＤＰの０．４％にもならない小規模な経済国だ。 にもかかわらずギリシャ総選挙の結果によって世界主要株式市場が揺れる点は、今日、私たちがどれほど深く統合された地球村経済時代に暮らしているかを物語っている。

０８年９月の米リーマン・ブラザーズ破綻まで、世界は世界経済の統合の深みを十分に把握していなかった。 ０８年初め、米国のベアースターンズ、英国のノーザン・ロック銀行の破綻で本格化し始めた金融危機を、多くの人々は米国と英国に限られたもう一つの大きな金融事故という程度に考えていた。

さらに英米式金融資本主義を前面に出しながら勢いづく米国と英国に不満に抱いていた一部の欧州人は、他人の不幸を見て高笑いするシャーデンフロイデ（ｓｃｈａｄｅｎｆｒｅｕｄｅ）的なところがあったのも事実だ。


もちろん、こうした見方は長くは続かなかった。 リーマン・ブラザーズ破産からわずか１カ月後、当時の欧州連合（ＥＵ）議長国だったフランスのサルコジ大統領とバローゾ欧州委員長はワシントンのブッシュ大統領を訪れて国際協調を議論し、より緊密な国際協調のために主要２０カ国・地域（Ｇ２０）首脳会議を開いた点を見れば、よく分かることだ。

このように深い統合段階に入った地球村経済時代に、相対的に対外依存度が高いアジア経済の望ましい成長戦略は何だろうか。

中国を含むアジア経済の世界の比重は、西側の産業革命が本格化しながら、１８２０年の約６０％をピークに徐々に減り、１９５０年ごろには２０％を割った。 しかし１９５０年以降、またアジア経済は日本を筆頭に韓国、台湾、香港、シンガポール、１９７０年代以降は東南アジア諸国と中国・インド経済の急速な成長を経験した。 その結果、アジア経済の比率は着実に上昇し、現在、約３０％レベルに達している。

こうしたアジアの再浮上は主に、米国・欧州など先進諸国に向けた輸出中心の対外指向的な成長戦略の成功によるものと考えられる。 竹のカーテンを開いて市場経済体制への編入を狙い、わずか３０年余りで世界第１の経済大国に再浮上できる基礎を固めた中国がこれを示している。

アジア開発銀行は最近、アジア経済が今後も成長の勢いを維持し、２０５０年には世界経済の５０％以上の比率を占めると予想した。 ただ、これまでの輸出中心の成長戦略を、内需・輸出の均衡に基づいた新しい成長戦略に転換するのに成功するという前提が必要だ。



【コラム】世界の中のアジアと韓国経済（２）