日本電子業界の最大ライバルであるソニーとパナソニックが韓国企業に対抗するため、次世代テレビ分野の技術提携交渉に入ったと、日本経済新聞が１５日報じた。

同紙は「世界テレビ市場シェア３位のソニー（１０．６％）と４位のパナソニック（７．８％）が１位のサムスン電子（２３．８％）と２位のＬＧ電子（１３．７％）を追うため、‘日本連合’構成を模索している」と伝えた。

提携の対象は、ＬＣＤより画質が優れ、消費電力は少ない「有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）テレビ」分野。サムスン電子とＬＧ電子は年内に５５インチの大型有機ＥＬテレビを市販する計画だが、ソニーとパナソニックは２０１５年になって大型ＯＬＥＤを出せるほど後れをとっている。したがって技術提携で開発期間を短縮し、量産時期を早めるというのが両社の目標だ。


同紙は「韓国に比べて低コストの生産ラインを作るのが技術提携の目標」とし「提携を越えて共同生産に発展する可能性もある」と展望した。