原油価格の高騰で韓国の株価が値下がりした。２７日のＫＯＳＰＩ（韓国総合株価指数）は前週末比１．４２％安の１９９１．１６で取引を終えた。指数が２０００割れとなったのは１６日以来。これまで株を買っていた外国人がこの日は３９２億ウォン（約２７億円）の売り越しとなった。

株価下落の原因には急騰した国際原油価格が挙げられる。原油価格に真っ先に反応する化学業種指数が２．７３％下落したのがこれを傍証している。ＬＧ化学が４％、Ｓ－Ｏｉｌが５％値下がりするなど主要化学株が一斉に急落した。

ニューヨーク商業取引所（ＮＹＭＥＸ）基準のドバイ原油現物価格は今月初めから急騰している。２３日には３年６カ月ぶりに１バレル＝１２０ドルを超えた。２４日にも１．３５ドル値上がりし、１２１．５７ドルとなった。この日、米国産標準油種ＷＴＩも１０９．５８ドルで取引された。


未来アセット証券のチョン・ユジョン研究員は「過去の統計を見ると、ドバイ原油が１バレ＝１２０ドル、ＷＴＩが１２５ドルに近づけば株価が下落に転じている」と述べた。この基準なら、ＷＴＩはまだ余裕があるが、ドバイ原油はすでに危険水位を超えている。実際、０８年５月と０１年４月にはドバイ原油が１バレル＝１２０ドル近くになった時、ＫＯＳＰＩが下落に転じている。

円安の動きも株価を脅かす要因だ。日本円が値下がりすれば韓国企業の輸出価格競争力が落ちる。輸出展望をさらに暗くするということだ。大宇（デウ）証券のイ・スンウ研究員は「韓国の株式市場は伝統的に円安に大きな影響を受ける。これまで景気回復に対する期待と流動性の２つが株価上昇を牽引したが、原油価格の上昇と円安は２つの軸を揺さぶるおそれがある」と警告した。

原油価格はしばらく上昇するという見方が優勢だ。イランの核開発をめぐる世界政治の不安定は当面続く見込みだ。ウォールストリートジャーナルは２６日（現地時間）、投資銀行ＪＰモルガンとコンサルティング会社アーンスト・アンド・ヤングの関係者の話を引用し、「国際原油価格は需給不均衡で今年下半期にさらに上がる可能性がある」と報じた。

大宇証券のイ研究員は「株式に対して防御的な姿勢が必要。積極的に株式の比重を減らすのが難しいなら、原油高と円安に相対的に強い銘柄に変えたほうがよい」と述べた。機械・飲食料などの業種がＩＴや自動車業種に比べて２つの変数の影響をあまり受けないというのが、イ研究員の説明だ。