サムスン電子とＬＧ電子はそれぞれ５５インチの有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）テレビを出し、年内に量産を始めると発表した。ソニーが２００７年に１１インチの試作品を出したが量産には失敗した。朝日新聞はこの日、「今回のＣＥＳで高画質ＯＬＥＤテレビを発表した韓国企業が話題の中心」と報道した。ソニー、パナソニック、シャープのような日本メーカーがブラウン管時代のテレビ市場をリードしたが、２０００年代以後の薄型テレビ市場はサムスンとＬＧが性能と価格でリードしているということだ。ここに次世代ディスプレーのＯＬＥＤまで先導する姿になると、日本の危機意識はさらに高まったようだ。読売新聞も、「この４～５年間に韓国企業がＣＥＳで攻勢を強化し日本企業の存在感が薄くなっている」と評価した。


ソフトウェア部門でも独自のプラットホームとグーグルテレビでスマートテレビ時代に備えている。グーグルテレビはグーグルが昨年インテル、ソニーと組んで出したスマートテレビのプラットホームだ。グーグルが基本ソフト（ＯＳ）とコンテンツを提供し、メーカーがテレビにこれを搭載する形態だ。アンドロイドスマートフォンと同じ方式だ。今年はＬＧ電子と米ビジオがグーグルテレビの生産に合流した。特にＬＧ電子は、「ｉＰｈｏｎｅ発売を対岸の火事を見物するよう傍観して厳しい状況になった経験を再び繰り返すな」という経営陣の考えからスマートテレビに注力している。２０１０年から関連技術開発に乗り出し、プロセッサーのような主要部品は独自生産する。機能を簡略化する代わりに画質と音質はそのままの普及型製品を既存製品より２０～３０％安い価格で発売しシェア拡大にも乗り出す方針だ。サムスン電子もグーグルと協力する計画だと明らかにした。合わせて独自のプラットホーム構築も進めている。すでに数百万台が売れたサムスンのテレビを基に独自の生態系を構築できるという自信だ。