「韓国の１人当り国内総生産（ＧＤＰ）は９万８００ドル。世界で米国の９万４９００ドルの次に高まるだろう」。夢のような話だ。アジア開発銀行（ＡＤＢ）が描いた２０５０年の韓国の姿だ。ＡＤＢは２５日、政府果川（クァチョン）庁舎で企画財政部と共同で「アジア２０５０：アジア世紀の実現」報告書発刊記念セミナーを開きこのように発表した。

ＡＤＢは報告書で韓国を「中進国のわな」を成功的に抜け出した模範国家に挙げた。ブラジルや南アフリカなど多くの国が、１人当たりＧＤＰが４０００～５０００ドル水準に進入した後停滞に陥ったが、これを「中進国のわな」と呼ぶ。ＡＤＢのジャヤント・メノン首席研究員は、「韓国は１９８６年に１人当たりＧＤＰが４６００ドルに到達した後も高成長を続けた。これは米国より高い高等教育登録率（９５％）、世界で最も高い水準の研究開発費支出（ＧＤＰの３％）などに起因したとみられる」と説明した。報告書は韓国の成長傾向が続く場合、２０３０年には１人当たりＧＤＰが５万６０００ドルで日本の５万３０００ドルを抜き、２０５０年には米国と同水準になるものと予想した。また、「中国・インドなど新興国が中進国のわなにさえはまらなければ２０５０年にはアジアの経済規模が世界の５２％を占めることになるだろう」として楽観的な見通しを出した。

企画財政部の申斉潤（シン・ジェユン）第１次官はこの日の祝辞を通じ、「１７００年当時世界経済の６０％を占めたアジアが産業革命という変化に対応できず西欧先進国に後れをとることになった。今回のグローバル経済危機をアジアは機会としてとらえ世界経済の姿を新しくさせなければならない」と強調した。


セミナーに参加したパネラーは過度な楽観論を警戒した。梨花（イファ）女子大学国際大学院チェ・ビョンイル教授は、「アジアの成長には女性労働力の活用が必須だが、アジアの多くの国にはまだ男性中心的な文化が残っている。女性人材に対する“ガラスの天井”をどのように取り払うかがアジアの経済成長において重要な変数になるだろう」と話した。