韓国人女性が台湾を旅行した際にマッサージ店でマッサージ師にセクハラ行為の被害を受けたことがわかった。3月に台湾を旅行した韓国人女性(30)は、台北・林森北路のマッサージ店で男性マッサージ師にセクハラにあった。その後台湾の警察に関連事実を通報し、現在台湾検察が捜査を進めている。被害にあった女性は電話インタビューで、「韓国や日本などにも広く知られたところで堂々とセクハラが行われている。実情を知らせ再発を防がなければならない」と話した。以下は被害女性が事件当時の状況を整理した内容だ。
3月3日午後10時、インターネット上で有名なマッサージ店を予約した。ブログなどではマッサージ師の親切さとプロ精神を絶賛する内容も多かった。ボーイフレンドが店の前まで見送ったが誰も見ていなかった。マッサージ師は私1人で来たと考えたようだ。彼は「中でする」として一番内側のベッドに案内した。先に来ていた日本人母娘のマッサージが終わっていないので待っているうちに寝入った。マッサージ師が入ってきてマッサージを始めた。長いタオルで目を固くしばったマッサージ師は、下着を下ろし腰の下をマッサージした。お客は自分だけだった。マッサージの過程で巧妙にセクハラを行った。体を硬くしたまま辛い思いをした。外から「トイレを使っていいか」という声が聞こえた。ボーイフレンドだった。服を着せたマッサージ師は「ボーイフレンドが台湾人か」などと尋ね、慌てたように色々話しかけた。生涯でこんなに恐ろしい瞬間は初めてだった。午前2時を過ぎた時刻だった。その日そのまま帰国した後に、「何もなかったんだ」と自身をだました感情があふれ出てきた。
その後、女性はまた別の被害女性がいるということを知ったという。彼女は「さらに多くの被害を防がなければならないという考えから3月7日にまた台湾まで行った。10時間ほど現地の警察署で状況を説明した」とした。女性は警察署に行く前に駐韓台湾代表部に連絡を取ったが「希望があれば通訳を探す」という返事を得ただけだったという。代表部関係者は、「女性に代表部に来るよう話し、『1時間程度で行く』と言われた。弁護士や通訳者斡旋などが可能だったがその後連絡はなかった」と釈明した。
現地警察は女性に通訳サービスを提供した。台湾の警察官の韓国人妻が通訳を担当した。台湾女性センター側の斡旋で国選弁護士に会い法律的な支援も受けたという。
現在女性は追加被害者を集めている。セクハラの場合は物証がなく多くの具体的な証言が必要なためだ。しかしマッサージ師は日本に出張に行くなど活動に制約がない状態だ。
女性は、「帰国後に女性家族部と国家人権委員会などに支援を要請したが、『権限がない』という返事しかなかった。海外で国民が被害を受けた領事事件の場合、現地公館や韓国の関連部署が弁護士選任を支援するなど実質的な支援をする装置が設けられなければならない」と話している。
3月3日午後10時、インターネット上で有名なマッサージ店を予約した。ブログなどではマッサージ師の親切さとプロ精神を絶賛する内容も多かった。ボーイフレンドが店の前まで見送ったが誰も見ていなかった。マッサージ師は私1人で来たと考えたようだ。彼は「中でする」として一番内側のベッドに案内した。先に来ていた日本人母娘のマッサージが終わっていないので待っているうちに寝入った。マッサージ師が入ってきてマッサージを始めた。長いタオルで目を固くしばったマッサージ師は、下着を下ろし腰の下をマッサージした。お客は自分だけだった。マッサージの過程で巧妙にセクハラを行った。体を硬くしたまま辛い思いをした。外から「トイレを使っていいか」という声が聞こえた。ボーイフレンドだった。服を着せたマッサージ師は「ボーイフレンドが台湾人か」などと尋ね、慌てたように色々話しかけた。生涯でこんなに恐ろしい瞬間は初めてだった。午前2時を過ぎた時刻だった。その日そのまま帰国した後に、「何もなかったんだ」と自身をだました感情があふれ出てきた。
その後、女性はまた別の被害女性がいるということを知ったという。彼女は「さらに多くの被害を防がなければならないという考えから3月7日にまた台湾まで行った。10時間ほど現地の警察署で状況を説明した」とした。女性は警察署に行く前に駐韓台湾代表部に連絡を取ったが「希望があれば通訳を探す」という返事を得ただけだったという。代表部関係者は、「女性に代表部に来るよう話し、『1時間程度で行く』と言われた。弁護士や通訳者斡旋などが可能だったがその後連絡はなかった」と釈明した。
現地警察は女性に通訳サービスを提供した。台湾の警察官の韓国人妻が通訳を担当した。台湾女性センター側の斡旋で国選弁護士に会い法律的な支援も受けたという。
現在女性は追加被害者を集めている。セクハラの場合は物証がなく多くの具体的な証言が必要なためだ。しかしマッサージ師は日本に出張に行くなど活動に制約がない状態だ。
女性は、「帰国後に女性家族部と国家人権委員会などに支援を要請したが、『権限がない』という返事しかなかった。海外で国民が被害を受けた領事事件の場合、現地公館や韓国の関連部署が弁護士選任を支援するなど実質的な支援をする装置が設けられなければならない」と話している。
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