東日本大地震後、世界株式市場のカップリング（同調化）が明確に表れている。１９９５年の阪神・淡路大地震当時とは異なる動きだ。当時、日本株式市場は長期にわたり沈滞したが、他国はデカップリング（脱同調化）の流れを見せ、値上がりしたりした。

実際、地震後の最初の取引日だった１４日、日本株式市場が６％以上急落したが、世界主要国の株式市場は上昇したり、１％内の下落にとどまるなど、比較的落ち着いた反応を見せた。しかし１５日に日本株式市場が１０％以上暴落し、世界株式市場は同時に急落した。その後、日本株式市場の騰落に世界株式市場が影響される状況が続いている。

変動性の側面でもグローバル株式市場の反応は９５年とは違う。阪神・淡路大地震当時、世界株式市場は大地震発生後の変動性が発生前に比べてむしろ縮小した。変動性が大きく拡大した日本とは明らかに違った。しかし今回は日本のように大地震発生後、変動性がさらに大きくなる傾向にある。


こうした世界株式市場のカップリングは原発被害の拡散が懸念されているからだ。日本の放射能流出事態が統制不能状況になり、日本経済の被害が予想以上に深刻だという恐怖感が株式市場を襲撃した。地震は短期衝撃で終わるが、放射能流出は長期的な被害につながるからだ。放射能流出で世界２位の経済大国・日本の産業生産に支障が続けば、日本に限られた問題ではなく、世界経済の致命打になるということだ。

さらに日本が再建のために海外投資金を回収すれば、世界株価と資産価格が暴落するという懸念も不安感を深めた。

ＩＮＧ資産運用のチェ・ホン代表は「当初、投資家は深刻性を感じていなかったが、原発の被害が拡散するかもしれないという危機を認識し、売りに転じている」とし「全般的に需給に支障が生じ、日本の悪材料に鋭敏に反応している」と診断した。

情報通信（ＩＴ）技術の発達で各種情報や問題を世界が共有しているという点もカップリングにつながっている。以前ならニュースを通して知った情報を、今ではメッセンジャーやツイッターを通してリアルタイムに接することができる。株式市場もその影響を受けている。

東洋総合金融株式のキム・ジュヒョン投資戦略チーム長は「投資家の心理が安定し、日本の雰囲気が落ち着いた後、日本株式市場の影響力が弱まるとみられる」とし「来週には世界株式市場が反騰局面で入るのではないだろうか」と予想した。



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