世界金融市場が深刻な恐怖からひとまず抜け出した。大地震と原発爆発に対する不安感で２日連続急落した日本株式市場は１６日、反騰した。韓国をはじめとするアジア主要株式市場も上昇して取引を終えた。

この日、東京の日経平均株価は前日比４８８円５７銭（５．６８％）高の９０９３円７２銭で取引を終えた。前日の日経平均は原電爆発恐怖が拡散し、１０．５５％も下落した。

株価上昇を牽引したのはヘッジファンドをはじめとする外国人投資家だった。先物市場でも活発に取引した。東証の斉藤惇社長もこの日の声明で「１４、１５日の暴落相場でも外国人は日本の株式を買った」と述べ、沈静化に注力している。ヘッジファンド「トラクシス・パートナーズ」の関係者は「最近の売りは過敏反応。日本株式を買うべき時だと考える」と述べた。日本銀行（日銀）が３日連続で資金を供給したのも投資心理回復に影響を与えた。


しかし原発爆発による放射能恐怖は相変わらず世界株式市場の不安要因となっている。原発状況によって投資心理がいつまた冷え込むか分からないからだ。実際、福島原発３号機の格納容器が破損したという情報が市場に遅れて伝えられ、株価に十分に反映されなかったという分析もある。

前日暴落したアジア主要株式市場も一斉に上昇した。韓国のＫＯＳＰＩ指数（総合株価指数）は前日比３４．０５ｐ（１．７７％）高の１９５７．９７ｐで取引を終えた。中国、台湾も１％以上値上がりした。

日本円は値上がりが続いている。１ドル＝８１円序盤で取引が始まり、この日午後８０円台後半まで円高ドル安が進んだ。



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