大地震の被害で困難を経験している日本産業界に向けて、国内主要企業の最高経営者（ＣＥＯ）が相次いで慰労の書簡を送っている。大掛かりな支援や救護よりも真心と誠意を重視する日本の文化的特性と自尊心に配慮したためとみられる。

三星（サムスン）電子は崔志成（チェ・ジソン）副会長と李在鎔（イ・ジェヨン）社長の共同名義で「日本で発生した地震を見て非常に驚き、心が痛んだ。従業員と家族の無事を祈る。被害がある場合、早期に復旧して生産活動が再開されるよう積極的に協力したい」という内容の書簡を１３日、主要取引企業に送った。

具本茂（ク・ボンム）ＬＧグループ会長は日立・東芝・パナソニックなどに「今回日本で発生した地震事態に言葉では言い表せない悲しみと慰労の意を表し、役職員および家族の安全と早期被害復旧のために積極的に協力、支援していきたい」という書簡を１５日に伝えた。


鄭俊陽（チョン・ジュンヤン）ポスコ会長も１４日、新日本製鉄など日本鉄鋼企業に伝えた書簡で、「メディアを通して伝えられる被害状況に接する度に心配が深まる」とし「日本鉄鋼業界が一日も早く安定を取り戻すことを切実に祈る」と明らかにした。

日本に対する主要企業の支援も具体化されている。三星グループは１４日、寄付１億円と救援物資を伝えることを決めた。三星グループの人命救助団「３１１９救助隊」１０人と医療ボランティア１１人も間もなく現地に出発する。

ＬＧグループも寄付１億円と救援物資を日本に伝えることにした。ロッテホテルは１６日から１カ月間、全国７カ所のホテルチェーンで募金活動を行う。ロッテホームショッピングは協力会社とともに日本を支援するため慈善バザーを開く。ＮＳ農水産ホームショッピングは日本地震被害支援キャンペーン放送を１５日から３日間進行する。

国内企業の日本現地法人も動いている。日本三星電子は１４日、仙台総領事館に避難中の韓国人２００余人のため５日分の食料を発送した。またソウル本社とは別に１０００万円を募金して伝える予定だ。

インターネット企業のＮＨＮジャパンとネクソンジャパンは節電キャンペーン「ヤシマ作戦」に積極的に参加している。ＮＨＮジャパンのキム・ジェヨン室長は「オンラインゲームサービスに必要な大容量サーバーはエネルギー消耗が大きい。必要なところに電気を使用できるよう、午後６－７時にはゲームを自制しようというキャンペーンを行っている」と明らかにした。



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